素材大手各社は世界最大の電気自動車（ＥＶ）生産国である中国をにらみ、リチウムイオン二次電池（ＬＩＢ）部材事業を拡大する。旭化成や三井金属、クレハが現地生産などを検討し、帝人や昭和電工は既存拠点の増強を計画。大型ＬＩＢ部材の世界市場は今後１０年で約６倍に伸びると予想され、中国のＥＶなど次世代車需要がけん引しそう。主要部材は日本勢が依然強く、日米欧や韓国に比べて手薄だった巨大市場で体制整備を急ぐ。


　旭化成は２０１８年度までに中国でＬＩＢ用セパレーター（絶縁材）の後加工工場を複数新設する。日米で生産した母材を現地顧客の要望に応じて切断する。需要が急拡大する中で、切断してから中国へ輸出していては間に合わないためだ。投資額はそれぞれ１０億円程度と見られる。

　三井金属は中国でニッケル―マンガン―コバルト（ＮＭＣ）の三元系正極材料を生産する方針を固めた。当面は現地の正極材メーカーと協業し、事業基盤を構築する。１９年内に年１万トンのＮＭＣの共同生産を目指す。生産高が目標水準に達したら、協業先との資本提携も検討する。

　クレハはバインダー（接着剤）需要の拡大を受け、中国に技術センターを立ち上げる検討に入った。海外では初の拠点となる。電池メーカーごとに異なる正極・負極材料とバインダーの組み合わせを提案し、電池メーカーが求める性能を引き出せるようにする。

　帝人は韓国でＬＩＢ用セパレーター増産の検討に入った。中国に工場を新設する選択肢も残すが、拡張余地がある韓国拠点の増強が有力だ。２０億―３０億円を投じ、年産能力を現状比５０％増の５４００万平方メートルに拡大すると見られる。

　昭和電工は１６年末までに国内工場の製造設備を増強し、カーボン負極材の年産能力を同５０％増の１５００トンに引き上げる。また、６月から中国での委託生産も開始した。

　中国は政府補助金を追い風にＥＶバスなどの販売が急増している。２０年までは補助金が継続されると言われ、今後もＬＩＢ関連産業の主戦場となる見込み。

　一方、ＥＶメーカーの米テスラ・モーターズは２０年の年産台数を１５年比２０倍の１００万台に増やす計画。日米欧の自動車大手も世界的な燃費規制の厳格化を踏まえ、ＥＶやプラグイン・ハイブリッド車（ＰＨＶ）の開発を進めるなど新段階を迎えている。