アイシン精機は車両の電動化対応を加速する。２４日に記者会見した伊原保守社長は「電気自動車（ＥＶ）の普及は当初想定よりも早く、２０２０年代に相当の規模で市場に入ってくるのでは」との見方を示し、モーターやインバーターなど関連技術の開発を急ぐ方針を強調（写真中央）。電動化など次世代分野ではアイシン・エィ・ダブリュ（ＡＷ）なども含めたグループ全体で開発体制を組み、自動車業界の変革期を乗り切る考えだ。

　伊原社長は６月に社長交代したグループ２社の新社長とともに会見。現在の連結売上高約３兆５０００億円のうち「変速機やエンジンがなくなれば２兆円近く売上高が減る」と危機感を示した。

　その上で１６年秋に発足した次世代製品の開発を担う六つの作業部会に８００人規模を配置したと明らかにした。電動化対応に加え、位置情報活用サービスや全自動駐車（自動バレー駐車）などを開発する。

　一方、アイシンＡＷが担う自動変速機（ＡＴ）事業について、尾﨑和久社長は「主要市場の中国で一部顧客に届け切れていない」と話し、急拡大する需要への対応を急ぐ。

　ただＡＴは電動車両の普及で需要が頭打ちになると予測され、ＡＴとモーターを組み合わせたハイブリッド変速機の開発なども並行して進める考えだ。

　アイシン化工（愛知県豊田市）の藤茂記社長も「電動化で車の構造や材料が変わる」とし、化成品や摩擦材で新材料などの開発を強化する方針を示した。