東京・赤坂の高層オフィスビルの一室。70インチのモニターに、ある都市の地図が映し出されている。一人の研究者がモニターに指先を触れながら、「じゃ、地下鉄を作っていきましょうか」と言って、まず中心部を横切る線を引いた。今度は縦に一本。次はそれを円にしながら、まるでお絵かきするように環状線ができあがった。事前の設定で駅は２ｋｍ間隔で配置、乗換駅を作るのもサイバー空間上ではいとも簡単にできてしまう。鉄道ファンでなくとも、ちょっとワクワクする瞬間だ。

　地下鉄を指先一本で作ったのは、平井千秋氏。日立製作所が２０１５年４月に立ち上げた「東京社会イノベーション協創センタ」のサービスデザイン研究部主管研究員の肩書を持つ。平井氏たちの役割は、このゲームのようなシミュレーターを社会インフラシステムの商談ツールとして、社内の各事業部門で生かしてもらうことにある。

顧客が直感的に効果をイメージできる

　「NEXPERIENCE Cyber-Proof of Concept (Cyber-PoC)」と名付けられたこのシミュレーター。平井氏は「厳密な技術を説明するのが目的ではなく、お客さまが直感的に課題や投資効果をイメージしてもらうことを重視している」と話す。

　鉄道シミュレーターに映し出された地図は、ベトナム・ハノイ市の実際の交通データを反映したものだ。自動車（バイクを含む）が赤、歩行者は黄色で表示され道路の混雑状況がひと目で分かる。Cyber-PoCは①鉄道システムなどインフラそのもの②そのインフラを使う人の行動③顧客へのビジネス貢献ー大きく分けて三つのことをシミュレーションしているのだ。

投資回収期間まで分かやすく提示

　特に３番目がビジネス上で欠かせないポイント。そのため大画面の右側は、顧客の重要指標（KPI）をグラフなどで分かりやすく表示している。鉄道インフラの場合、運行ダイヤを自動生成し、どの程度の人が自動車から鉄道に切り替えるかをシミュレーションする。変電所などを含めた建設費、日々の電気代や車両保守など運営費を弾き出し、それに対し１日の利用者と複数の運賃モデル（収入）を想定、どの程度の期間で投資回収できるかまでを提示している。

　顧客へのプレゼンテーションにシミュレーションを使うのは一般的ではあるが、日立はすでに鉄道の運行制御や電力のマネジメントで実績があり、顧客は技術力を理解しやすい。ただ東原敏昭社長はCyber-PoCの活用について「技術がすごいかではなく、相手の経営者に分かるように説明し、最後は顧客がいくらもうけられるかまで言葉で語ることに意味がある」という。長年、技術営業の前線で顧客と向き合ってきた東原社長らしい考えだ。

　ではいかにしてCyber-PoCはできあがっていったのか。「最初は研究開発部門の鉄道チームから、顧客と一緒にインタラクティブにシミュレーションできれば課題を引き出せるはず」（平井氏）とボトムアップ的に意見が出てきたという。日立の研究開発は基礎から応用まで多岐にわたり、シミュレーションのソフトウェアもいくつも存在する。シミュレーターの基本部分は研究開発部隊が作り、そこにデザイナーがグラフィカルユーザインターフェース（GUI）をはめ込む。

技術のすごさよりも重要な事業のシナリオ

　そして最も大事なのは、お客さまに提案するシナリオづくり。ここは事業部門の人たちが入って議論する。平井氏は「研究者が作ると技術シミュレーションはできても、経営数値まで落とし込めないケースも出てくる。逆に事業部門の人たちもシナリオ作りの時に、改めて自分たちの戦略に気付くという効果もある」と話す。

　鉄道シミュレーターはあえてハノイ向けの商談のために作ったものではない。デモ用の側面が強いものの、見栄えもよく他の都市の鉄道インフラ関係者向けにはすでに何度もプレゼンしているそうだ。また去年には内閣府の総合科学技術・イノベーション会議の場で、安倍晋三首相にも披露したという。
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