2017年ディスプレー業界を占う

有機EL、カギ握る“中華圏”。日本勢は「非スマホ」深耕

 大規模な投資や再編が続くディスプレー業界。2016年は台湾・鴻海精密工業によるシャープ買収や、ジャパンディスプレイ(JDI)の経営不振と成長戦略の見直しといった話題が、世間を賑(にぎ)わせた。17年も米アップルによる「iPhone(アイフォーン)」への有機エレクトロ・ルミネッセンス(EL)ディスプレー採用の動きや、中国ディスプレーメーカーの台頭など、注目度は高まりそうだ。有機EL、中国市場、日本勢の三つのキーワードから17年のディスプレー産業を占う。

 米アップルが有機ELを採用するとの観測が強まる中、他のメーカーでもスマートフォンに導入する動きが活発化しそうだ。スマホ向け有機ELパネルの唯一の供給元である韓国・サムスンディスプレイは、スマホ換算で4億枚のパネル供給能力を有するが、17年は5億枚に引き上げる見通しだ。

 OppoやVivo、ファーウェイといった中国スマホメーカーからの引き合いも強い。サムスンの供給量のうち、1億枚が中国向けとみられるが、さらなる配分を要求しているという。IHSテクノロジーのシニアディレクター、デービッド・シエ氏は「スマホ全体に占める有機ELの割合は現在22%だが、18年は29―30%に到達する可能性がある」と予測する。

 有機ELを採用する最大の理由が、フレキシブル性能だ。米アップルは4辺の額縁を全てなくし、かつ縁を曲面形状にしたモデルを想定しているという。技術的に難しく実現のハードルは高いが、有機ELの採用方針は変えないとみられている。

 18年以降は韓国・LGディスプレイなども有機ELパネルの量産に踏み切る見通し。17年は有機ELの実力と、市場拡大の可能性を占う試金石の年となりそうだ。

 BOEや天馬微電子、チャイナスターといった中国パネルメーカーの投資は17年も活発だ。主にテレビ向けの大型液晶に力を注ぐ見通し。近年、テレビの大型化が進んでおり、55型、60型以上の成長を後押ししそうだ。
                

LTPS VS 有機EL


 またスマホ向けの低温ポリシリコン(LTPS)液晶への投資を拡大する動きが目立つ。LTPS技術の安定性は徐々に高まっている。

 韓国・台湾勢が旧世代工場を閉鎖する一方で、BOEやチャイナスターは8・5世代、10・5世代といった大面積の液晶パネル工場を建設中。

 17年後半の供給能力は過剰になる見通しもあるが、シエ氏は「中国の地方政府の間で(メーカーへの)資金支援の競争が激化しており(これを受けてメーカーの)積極的な投資は続く」とみる。

 また有機ELパネルについては、中国スマホメーカーから早期の量産立ち上げ要求を受けて開発を強化している。韓国や台湾の技術者を獲得し技術力の底上げを図っているが、先頭を走るサムスンディスプレイとの差は大きい。

 品質の安定性や歩留まり、信頼性はまだ低く、立ち上げは19年頃になる見通しだ。

 一方、日本勢も攻勢を強めている。鴻海精密工業とシャープは17年を「シャープブランド復活の年」と位置付ける。鴻海はシャープの原価低減技術や液晶パネルの経営資源を活用し、テレビ市場に攻勢をかける方針。

 16年に500万台だった販売台数を、17年には1000万台にする目標を掲げる。中国を重点市場に位置付け、地場のハウスメーカーと組んで拡販するなど、シャープブランドのテレビ事業を積極化する。中国ではテレビ向けの大型液晶パネル工場の計画も打ち出した。

 JDIは17年に4辺を狭額縁化した次世代液晶パネル「フルアクティブ」と、有機ELパネルの量産品の試作を並行して立ち上げる。併せて車載やパソコンといった非スマホ向け領域の拡大も狙う。

 将来、フルアクティブはフレキシブル性能も視野に入れる。

<次のページ、IHSテクノロジーのデービッド・シエ氏に聞く>

日刊工業新聞2017年1月1日

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政年 佐貴惠

政年 佐貴惠
01月01日
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限られた経営資源の中で、それぞれの戦略のバランスをどう取るのか、最適な配分が問われる。17年は安定経営化と今後の成長に向けた足場固めをする重要な年となりそうだ。

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