IoTによるスマートファクトリー化を目指す動きがますます大きくなっている。主導しているのは「インダストリー4.0」を提唱するドイツや、米国である。今年の三月、日本はそれを追いかける形で、日本の産業がIoTで目指す姿として、「コネクテッド・インダストリーズ」を経産省がまとめた。

　もはやIoT無しで産業界の未来は語れない。ドイツや米国に遅れをとっている日本は、今後どのような戦略を描くべきだろうか。日本のスマートファクトリーには、どのような未来が待っているのだろうか。日本の産業界が今まさに大きな転換期を迎えている。

　6月9日、スマートファクトリー展において、ニュースイッチ×ウフルpresentsのパネルディスカッション「日本におけるスマートファクトリーの未来と今」が開催される。モデレーターはウフルのエグザクティブコンサルタント、八子知礼氏。パネリストとして、オムロンから生産管理部の水野伸二氏、富士通からプリンシパルコンサルタントの熊谷博之氏が登壇する。

　現場の声を交えて、日本の産業界の未来と今について意見をぶつけ合う。ぜひ多くの方に足を運んでいただきたい。

【日時】6月9日(金)14:00～15:30
【会場】東京ビッグサイト・東ホール特設ステージA

【講演】ニュースイッチ×ウフルPresentsパネルディスカッション『日本におけるスマートファクトリーの未来と今』

【パネリスト】
●オムロン　インダストリアルオートメーションビジネスカンパニー　商品事業本部　草津工場　生産管理部　計画課長（兼）生産技術課長　水野伸二氏　
●富士通　産業流通営業グループ　プリンシパルコンサルタント　熊谷博之氏

【モデレーター】ウフル　事務執行役員　IoTイノベーションセンター所長（兼）エグゼクティブコンサルタント　八子知礼氏

参加申し込みはこちらから。
スマートファクトリーJapan　2017

人と現場の強み生かす

　「現場や人に再び注目が集まるようにしたい」―。インダストリアル・バリューチェーン・イニシアティブ（ＩＶＩ）の西岡靖之理事長は日本のＩｏＴ（モノのインターネット）の姿をこう説明する。

　ＩＶＩは２０１６年末、ＩｏＴを使ったモノづくりの国際標準提案を国際機関に提出した。そのモデルでは「４Ｍ（人・機械・材料・方法）」を構成要素とした。

　工場向けのＩｏＴ基盤システムを提供しているファナックや三菱電機は現場に主眼を置いた仕組みを強調する。トヨタ自動車グループ各社も「人中心のＩｏＴ」を掲げる。　ジェイテクトが目指すのは、設備と人の動きを収集して工場をスマート化するＩｏＥ（すべてのインターネット）。人の動きまで含めて分析し、生産性や品質の向上を狙う。

　松島桂樹法政大学客員教授によれば、８０年代に日本で全自動化ブームがあったが、多品種少量生産などが進んだ９０年代半ば以降、「セル生産方式」をはじめ、人の柔軟さを生かす流れに回帰した。

　こうした歴史的な流れを受け継ぎ、生かしていくのが日本が進むべき第４次産業革命といえる。ＩｏＴの導入を進める島根富士通（島根県出雲市）でも人の能力をより引き出すのが目的としている。

　一方、ＩｏＴで先行するドイツを含む欧米では職種別労働組合をはじめ、日本とは労働文化が違う。日本のように作業者とエンジニアが協力して現場力を高めていくような仕事の流れは主流ではないとされる。職種別に作業も異なり、多能工養成が難しいともいわれる。

　多くの拠点を結び情報を供給するＩｏＴの普及には、各工場ごとの自発的な活動が阻害要因となる時もある。ただ、日本のモノづくりの競争力を支える要因の一つは現場力の強さ。競争力を維持するには、この良さを生かすＩｏＴの構築が不可欠だ。

　あらゆる機器が海を越えてつながるＩｏＴの世界では、国際標準など仕組みの整合性が欠かせない。現場の自発性など日本固有の強みは、国際的な連携を難しくする弱みでもあり、日本にとって悩ましい。

　ＩＶＩは国際標準の提案に続き、４月に米国のＩｏＴ推進団体インダストリアル・インターネット・コンソーシアム（ＩＩＣ）と連携。活動を国際連携へと広げた。西岡ＩＶＩ理事長は「日本の強みを身内で自画自賛するのではなく、国際発信してこそ意味がある」と国際連携に挑む。

日刊工業新聞2017年6月8日