東京大学大学院新領域創成科学研究科は、単独では難しい大規模複雑システムの課題解決に向けた「システムズアプローチ」で社会人教育プログラムを本格稼働させた。米マサチューセッツ工科大学（ＭＩＴ）との連携プロジェクトを通じて技術者の創造性や課題解決力を高める。２０１６年度の海事業界向けの試行に日本郵船やジャパンマリンユナイテッド（東京都港区）が参加。１７年度は鉄鋼業界などに呼びかけ、約１０社の参加を見込む。

　大規模複雑システムは電力系統運用や社会交通システムなど、複数の技術やソフトウエア、ハードウエアを組み合わせた国際的な長期プロジェクトとなることが多い。

　ここで重要な手法として、要因のパターンや影響から構造を明らかにする思考法「システムズアプローチ」がある。同研究科はこれをテーマにＭＩＴと１４年度から連携している。

　新プログラムの受講生は３０代の技術者が中心。「利害関係者とニーズの分析」や「目的に向けた選択肢の特定」などから目的・手段を記述し、解決に導くこの手法を身に付ける。

　まず東大で大学院生とともに半年間、システム設計の英語講義と、産業分析の演習に参加する。次に、ＭＩＴの社会人向け「システム・デザイン・アンド・マネジメント」コースに産業課題を応募し、研究テーマとしての採択を狙う。

　受講生は米国へ３カ月間派遣され、自社を含む世界各社の課題を扱うＭＩＴプロジェクトに加わる。外国人学生と複雑システムのモデリング、シミュレーションなどを行う。費用はコースにより最大１人２００万―５００万円となる。