東京ドーム（ドーム球場）を中核とする複合アミューズメント施設「東京ドームシティ」（東京都文京区）が、大胆な省エネルギー化を進めている。経験に基づいた節電と“攻めの設備更新”で、施設の快適性を損なわず、大幅にエネルギー消費を抑えた。二酸化炭素（ＣＯ２）排出量に換算すると２００８年比１６・６％削減した。

　東京ドームシティにはドーム球場、格闘技の開催で有名な後楽園ホール、遊園地、ホテル、商業施設が立ち並ぶ。東京ドームシティ全体のエネルギー消費をＣＯ２排出量に換算すると電気７５％、ガス１７・５％、残りが地域冷暖房。

　ドーム球場、ホテル、温泉が営業する商業施設「ラクーア」の３施設で全体の７５％を消費する。野球やコンサートなどイベントが同じ時間帯に重なると、エネルギー消費が跳ね上がる。

　神経を使うのが、最大電力需要（ピーク）を迎えるのは真夏の真昼だ。電力会社から一度に購入できる契約電力（キロワット）を超えると、電気代が割り増しされるからだ。

　ピーク抑制には経験が威力を発揮している。東京ドームシティの運営会社「東京ドーム」施設部設備グループの山村善紀グループ長は「どんなイベントがあると、どれだけ電力を使うのか分かっている。天気予報の外気温も参考にピークを予想している。精度が高まっている」と“職人技”を披露する。

　予測は毎年６月、プロ野球の巨人戦のある日から始め、７月に入ると毎日実施する。予測値は全社員に公開し、施設ごとに節電を強化する時間を振り分け、契約電力の超過を防ぐ。具体的には空調の調整など、機器の運用改善を徹底する。

　しかし、管理は本社など社員のいる場所に限られる。ドーム球場、ホテルの客室、イベント会場内の機器の運転を無断で変更することはない。

　夏場、冷房を緩めると来場者や宿泊客、イベント主催者に不快な思いをさせるためだ。自社の関係者しかいないオフィスや工場とは違い、不特定多数の人が非日常を求めて来場する場所ならではの省エネが求められる。

　東京ドームは対策として、エネルギー効率の高い機器への更新を続けている。「以前は更新時期のギリギリまで使っていた。１０年ほど前から前倒しで更新している。最新機にすると設定温度を変えずに、エネルギー消費量だけを減らせる」（山村善紀グループ長）と成果を強調する。

　更新を積極化した背景に、東京都の「環境確保条例」もある。東京ドームシティは１０年度から、ＣＯ２排出削減の義務を負った。

　ドーム球場は冷凍機４台を更新済み。夏のピーク時には４台をフル稼働させていたが、高効率の冷凍機を導入した今は、設定温度が同じなら３台で済む。

投資前倒し、照明はＬＥＤに

　手に汗を握る試合展開で観客席の熱気が上昇しても、最新の冷凍機が場内を快適に保ってくれる。その空調のエネルギー消費量は下がっている。グラウンドを照らす照明も水銀灯から発光ダイオード（ＬＥＤ）へ変更した。１６年はホテルと第二プラザビルの空調設備も大規模改修した。

　毎年のように発生する省エネ投資は、国の補助金を活用して補っている。現在の都条例の削減目標は達成できる見込みだが、目標の引き上げを見すえ、さらに前倒しでの設備更新に取り組む。

　東京ドームシティの契約電力は、２００３年が最大だった。その後、敷地内に施設が増えたが、契約電力を２１％引き下げた。何も手を打たなければ、増設した建物の数だけ電力需要が増大し、契約電力を引き上げていたはずだった。

　山村グループ長は「今は水素エネルギーを研究している」という。決まった計画はないが、太陽光など再生可能エネルギーで作ったＣＯ２排出ゼロの水素を利用できないか、検討している。将来の投資に向けても前倒しで研究中だ。

　政府は３０年度までに商業施設のＣＯ２排出量を１３年度比で約４０％削減する目標を設定した。古いビルほど建て替えか、設備更新がないと達成は難しい。３０年度から逆算し、戦略的に投資計画を検討する必要がある。
（文＝松木喬）