ＩｏＴ（モノのインターネット）の普及には、電子部品メーカー各社の役割が大きい。スマートフォンや自動車向けの製品とは異なり、ＩｏＴは複数のセンサーや通信モジュールを組み合わせて構築することから、電子部品各社がソリューションに深く関わる。従来まで黒子に徹していた各社だが、ＩｏＴにおいては主役になるべく、新技術や新ソリューションの創出を急ぐ構えだ。

京セラ、ネットワーク参入

　「本格的なＩｏＴの普及に向けて貢献したい」―。２月からＩｏＴ用の低価格通信網を運営する京セラコミュニケーションシステム（ＫＣＣＳ、京都市伏見区）の黒瀬善仁社長は、語気を強めた。親会社の京セラは電子部品大手の一角としてＩｏＴビジネスを推進している。この一環としてＫＣＣＳは仏ベンチャーのシグフォックスと組み、通信網サービスでＩｏＴ市場を開拓する。

　ＫＤＤＩなど約４０社がＩｏＴサービスやセンサー、通信機器を開発するパートナーとして参加。世界統一規格の通信網に対応しているのが特徴で、ＫＣＣＳは各政令都市で１２０局の基地局を設置する計画だ。世界市場で年間売上高１００億円を目指す。

　アルプス電気は汎用性の高い「ＩｏＴスマートモジュール」を販売している。気圧センサーなど各種センサーとブルートゥースを組み合わせており、ＩｏＴの基本的な利用環境を簡易に整備できる。また拡張コネクターを搭載しており、センサーの追加など顧客の要望によって簡単にカスタマイズできる。

　農業や鉄道会社、メガネメーカーなどにＩｏＴソリューションとして展開。農業分野では水田管理の省力化に使えるほか、地震などによる工場への被害状況を遠隔地から把握することに使える。

　ＴＤＫはＩｏＴ向けでは、センサー以外にリチウムイオン電池の活用策を模索している。一般的なＩｏＴのデバイスやモジュールは、センサーや通信用プロセッサーなどが搭載されている。

　これらは社会インフラ分野での利用が想定されているが、高圧線や橋脚など点検が頻繁にできない場所では持続性の高い電源が求められる。ＴＤＫはエネルギーハーベストなどの発電技術や非接触給電などの蓄電技術を応用したユニット化でＩｏＴ市場に挑む。

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