国内の主要デジタルカメラメーカー７社の２０１５年度の販売計画が出そろった。スマートフォンの普及などで市場規模は５年連続の縮小を予測。これを受けほぼ全ての企業が厳しめの計画を立てるなど、慎重な姿勢をみせる。各社は高収益のレンズ交換式カメラや高価格帯モデルに一層力を入れ、利益を追求する構えだ。

　１４年度にイメージング事業で利益を伸ばしたソニーと、デジカメ事業が黒字転換した富士フイルム。１５年度はミラーレスカメラや交換レンズへの注力と同時に製品の絞り込みを進め、確実に利益を出す戦略にこだわる。１４年度に開発モデルを絞り込んだパナソニックも高級機路線を維持。通信機能や４Ｋを軸に商品力の強化を進める。同事業で６期連続の赤字のオリンパスは、数を追わない戦略で収支トントンまで持ちこみたい考えだ。

　老舗２強のキヤノンとニコンは、市場予測とほぼ同程度の出荷を計画する。キヤノンは４月に当初計画を下方修正したが「米国の景気回復や新製品効果で、４月以降は好転する」（田中稔三副社長）。ニコンの御給伸好常務執行役員も「１０月以降で市場の下げ幅は縮小し、米国やアジアの販売が期待できる」と、下げ止まりに期待を寄せる。

　唯一プラス成長をもくろむのはカシオ計算機。自分撮りなどの独自路線を貫いて赤字体質から脱却。単価も上昇し「利益貢献路線に乗ってきた」（高木明徳専務）。

　カメラ映像機器工業会（ＣＩＰＡ）が２月に予測した１５年（暦年）のデジカメ市場の見通しは、前年比２０％減の３４７０万台。このうち一眼レフカメラとミラーレスを合わせたレンズ交換式は同５・８％減の１３００万台の一方、コンパクトデジカメは同２６・７％減の２１７０万台と大幅減を見通す。高性能カメラを搭載したスマートフォンの普及や中国の経済成長の鈍化、欧州の景気不安などが響くと見られる。