ジャパンディスプレイ（ＪＤＩ）が液晶ディスプレーの技術進化を成長の軸に据える方針を打ち出した。低消費電力や薄型、低コストといった強みに加え、２０１９年にはフレキシブル性能を実現。需要が高まる有機エレクトロ・ルミネッセンス（ＥＬ）から流れを引き戻す構えだ。「成長の余地は確実にある」と断言する有賀修二社長兼最高執行責任者（ＣＯＯ）に、液晶ディスプレーの勝算や今後の展望を聞いた。

　―液晶重視を決めた１番の理由は。
　「樹脂フィルムを使ったシート型ベンダブル（曲げられる）液晶を形にできたことにある。『これからのディスプレーは有機ＥＬだ』との風潮を受け、年明けごろから液晶の強みと弱みを検証し、曲げられない点が唯一の弱点だと認識した。特に課題だったのがバックライトの対応だったことから、サプライヤーと開発を進め、技術の確立にめどを付けた。夏ごろにはシート型液晶を形にした」

　―具体的なロードマップは。
　「１７年に４辺を狭額縁化し異形状にも対応する液晶パネルを投入するほか、１８年には低消費電力でベンダブルタイプのシート型液晶を投入する。１９年にはフレキシブルにも対応したい。ただ顧客からの要請に備え、有機ＥＬパネルも開発し、液晶と両にらみで進める」

　―シート型液晶パネルの量産に向けた体制をどう構築しますか。
　「サプライヤーの間でも有機ＥＬに置き換わることに危機感が高まっている。基板となるフィルムから偏光板、薄いフィルムを貼り合わせるモジュール工程など、日本の製造装置メーカーと組んでサプライチェーンを構築したい。フレキシブル有機ＥＬパネル向けの製造装置は、シート型液晶パネルにも応用できる。異業種連携も進めて仲間を増やしたい」

　―量産拠点や投資に向けた資金計画を教えてください。
　「どこで量産するかはこれから検討する。投資も必要だが、有機ＥＬの蒸着装置に比べれば（液晶投資への）額は１０分の１だ。自力投資は不可能ではない」

　―勝算はありますか。
　「フレキシブル有機ＥＬに比べて、シート型液晶は消費電力とコストを半減できる。同程度の厚さも可能だ。曲げられなかった弱点を解決できた今、勝算は十分にある。まずは量産を第１の目標に掲げ、課題解決を加速する」

　―フレキシブル液晶陣営の拡大に向け、ライセンスビジネスを行う可能性は。
　「スマートフォン向け以外の事業が増えて収益基盤が安定すれば、一つの可能性として考えられる」

【記者の目・サプライヤー体制、整備カギ】
　新型液晶に対し顧客からの引き合いは多いという。順調に受注を獲得できれば、ＪＤＩの立ち位置は大きく変わるだろう。いかにサプライヤーの陣容を整えられるかが今後の成否を左右する。有機ＥＬが市場を席巻する中、ＪＤＩを中心に“液晶の逆襲”が巻き起こる可能性はある。
（聞き手＝政年佐貴恵）