電子部品６社が１日までに発表した２０１７年３月期連結決算業績予想は、スマートフォン向けを中心に堅調に売り上げを伸ばし、為替の円高によるマイナス影響を補う見通しだ。注目を集めた韓国サムスン電子のスマホ「ギャラクシーノート７」の発火問題の影響は、各社とも軽微にとどまっている。円高などが足かせになりながらも日本の電子部品各社が底力をみせている。

　村田製作所とアルプス電気が通期予想を下方修正する一方、ＴＤＫと日本電産は各利益段階で上方修正。ロームも営業利益と当期利益を引き上げた。各社とも円高が逆風となり苦戦を強いられたが、各品目では数量ベースで堅調に伸びている。

　村田製作所は円高で売上高が約５７６億円押し下げられ、主力の積層セラミックコンデンサー（ＭＬＣＣ）の売上高も落ち込んだ。ただ数量ベースでは増加しており、需要は依然として底堅い。特に「中国スマホメーカー向けは前年同期比で約２割増加」（村田恒夫社長）し、中国向け比率が高まっている。

　ＴＤＫも中国スマホ向けが堅調に推移している。加えてスマホ以外も好調だ。二次電池がドローン向けに伸びたほか、ハードディスク駆動装置（ＨＤＤ）ヘッドも堅調で「収益のバランスが取れてきた」（石黒成直社長）。子会社がサムスン向けに電池を供給するが、業績への大きな影響はないとした。

　一方、京セラはスマホ向け有機パッケージの販売が落ち込み、コンデンサーの価格下落も響いた。ただ今後はサムスンによる新機種投入や他のスマホメーカーの攻勢などにより、部品需要が拡大すると分析する。

　アルプス電気はスマホ用カメラアクチュエーターなどの民生向けが前年同期比２３・６％減となり苦戦。だが米アップル向けで受注増を見込んでおり「下期は数量ベースでカバーできる」（気賀洋一郎取締役）と期待を寄せる。

　日本電産はスマホ向けハプティック（触覚）デバイス用精密小型モーターが好調に推移。永守重信会長兼社長は「買収した海外企業の業績回復が本格化し円高をはね返した」と、車載も含め事業全体で拡大を続ける。ロームもスマホ向けが拡大し「業績の全体を押し上げた」（澤村諭社長）という。

　サムスン、アップルの大手２社への依存度は依然として高いながらも中国向けへのシフトが進んでいる。各社は顧客層の幅を広げることで堅調なスマホ向け需要を獲得し、円高の影響を打ち返している。

（文＝京都・園尾雅之、渡辺光太）