国内太陽電池主要４社合計の２０１４年度の太陽光パネルの販売・出荷実績は４３１万キロワットとなり前年度比７％減となった。再生可能エネルギーで発電した電力の固定価格買い取り制度が１２年に始まって以来、急拡大した太陽光パネルの需要は当初の予想よりも１－２年早くピークアウトを迎えた模様だ。制度変更や買い取り価格の低下が発電用パネルの販売にブレーキをかけた。企業別では住宅用に集中するパナソニックが前年度比横ばいを維持。シャープ、京セラなども安定した需要がある住宅用にシフトする。
　
　シャープの１４年度の販売実績は前年度比１５％減の１７７万キロワットだった。１５年度は５０万キロワット少ない１１０万キロワットの販売を計画する。京セラの１５年度の販売計画は前年度横ばいの１２０万キロワットで、京セラが国内首位に躍り出る可能性が出てきた。

　三菱電機は１３年度末までに年６５万キロワットまで生産能力を引き上げていたが、生産・出荷とも５０万キロワットにとどまった。委託生産を中止した現在の能力は年５０万キロワットに縮小。１５年度は新築住宅向けの需要を見込むが、発電用の見通しがつかない。

　市場変調の要因が発電用の需要停滞だ。１４年度は電力各社が新設する再生エネ発電所との接続を保留し、太陽光パネルの出荷が停滞した。１５年からは電力会社が発電した電力の買い取りを停止できる出力抑制の頻度が上がる制度改正があった。さらに１キロワット時当たりの買い取り価格も１２年度の４０円が７月から２７円へと下がり、投資意欲が冷え込む。太陽光ブームが一段落しそうだ。

　各社とも狙いを定める住宅用は年３０万件近い安定した需要がある。パナソニックは発電効率の高い太陽光パネルの性能を発揮しやすい住宅用に特化し、発電用の需要停滞の影響を抑えた。京セラも１５年度、住宅用の比率を前年度比５ポイントアップの３５％に引き上げる。シャープも住宅用パネルの生産に特化する。