自動運転技術に欠かせないイメージング分野で半導体、ディスプレーメーカーの期待が高まっている。特に大きく関わるのがイメージセンサーと画像処理アルゴリズム。２０１８年から米国で全ての新車に後方確認カメラの搭載が義務化されることもあり、この動きは日本や欧州など世界的に広がる。各社は３０年頃に実現を見込むレベル４の完全自動運転に向け、どう自社の技術を載せるか試行錯誤している。

　イメージセンサー市場ではソニーが他を圧倒している。１６年にサンプル出荷を始めた車載用センサーはダイナミックレンジが強みで、赤外線カメラの性能も兼ねている。周辺環境の認識にはイメージセンサー、赤外線カメラ、レーダー、光検出と測距を行うＬＩＤＡＲ（ライダー）、超音波センサーが使われるが、全てを搭載すると高コストかつ高負荷になる。いくつかを組み合わせているのが現状だ。

　一方、ソニーとしては画像センサーの発展で、ある程度までカバーしようというのが戦略だ。車メーカーからの期待も高く、うまくすれば独壇場になり得る。

　ボトルネックは画像処理だろう。今後、他社との連携が進む可能性もある。画像処理アルゴリズムで実用化が最も進んでいるのは、イスラエルのモービルアイ。他にスウェーデンのオートリブ、仏ヴァレオなどがあり、独ボッシュや独コンチネンタル、デンソーも同分野を強化している。

　では車載ディスプレーはどうか。自動運転によりイメージングの要素は増えるが、市場成長に直結するかというと多少の疑問が残る。映像全てを表示する必要があるのか不透明だからだ。ディスプレーメーカー自身が未来の車載ディスプレーの位置付けをとらえ切れていないような印象もある。

　その中で映像の高速伝送は一つのヒントになるかもしれない。現在のテレビの映像伝送速度は毎秒３０フレーム程度だが、自動運転では同１２０フレーム以上が必要になりそうだ。ディスプレーを含めた時に高速撮像や画像処理の問題などを解決し、システムとして成立するかがポイントになるだろう。

　また自動運転が実現し居住空間として車が発展すれば、快適性能を高めるインフォテインメントとして、車側から新しいディスプレーのニーズが出てくるかもしれない。市場や技術の展望は、まだ読み切れない部分がある。イメージング分野は今まさに、百花繚乱（りょうらん）の時代と言える。
（文＝李根秀ＩＨＳテクノロジー主席アナリスト）

日刊工業新聞2016年10月6日

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