デジタルサイネージ（電子看板）に代表される業務用のパブリックディスプレー（ＰＤ）は、堅調な拡大を見込む成長市場だ。先進国に加え、中国の上海や北京など新興国の大都市が次なる市場と期待される。出荷台数で３割弱のシェアを抱える韓国サムスン電子と１割程度の同ＬＧ電子、ＮＥＣの３社が市場で先行する状態が続く。

　デジタルサイネージの普及に伴い、ＰＤは製品の売り切りではなく保守サポートやメンテナンスで稼ぐビジネスモデルに変化してきた。上位３社は設計からシステムの構築、導入、保守、次の提案までをワンストップでできる点を強みとする。

　中国パネルメーカーも参入をもくろむが、継続的なサービスを提供する体制が整っておらず、ティア１（１次取引先）と呼ばれる上位企業にシェアが集中する要因となっている。


　近年はテレビ同様、液晶パネルの価格下落に伴い大型化が進む。ただ人とディスプレーの接触時間が短いＰＤでは、高解像度化の動きは鈍いだろう。

　フルハイビジョン（ＦＨＤ）の４倍の解像度を持つ４Ｋにすると、システム全体のコストはＦＨＤの４―５倍になる。当面はＦＨＤで留まりそうだ。

　２―３年前からはテレビをＰＤに応用する動きも出始めた。テレビメーカーの参入が容易で、先行するサムスン電子やＬＧ電子に加え、ソニーやシャープ、三菱電機が業務用で展開する。

　メーカーは既存の開発部隊や生産設備を活用でき、店舗側は大がかりな設備更新をせずにサイネージを導入できる。双方のメリットが合致し市場は拡大中だ。テレビとＰＤテレビ、ＰＤの三つが互いに市場を食い合う可能性もある。

　液晶と並んで主流の発光ダイオード（ＬＥＤ）方式は液晶よりもコストは高いが、今後は差が縮まってくる。対して液晶パネルでは狭額縁化が進んでおり、５年以内に競合が起こると予測する。

　話題の有機エレクトロ・ルミネッセンス（ＥＬ）は焼き付きが懸念材料。ただコンテンツによっては高コントラストやフレキシブル性といった特徴で、市場を獲得できそうだ。

　プロジェクターからの置き換えも期待できる。画質やサイズ、コンテンツなど、既存デバイスではできないことで差別化することが重要になるだろう。
（文＝氷室英利　ＩＨＳテクノロジーディレクター）