リオデジャネイロ五輪が５日開幕した。ブリヂストンはオリンピックパートナーとしてタイヤ、電動やモーターアシストを除く自転車、免震ゴムの分野で運営を支援している。「全世界の９割以上が知っているスポーツイベント」（西山麻比古副社長）に協力して、世界での知名度を高めるのが狙いだ。２０１７年からは全世界で五輪を活用した広報活動ができる。

　ブリヂストンは１４年に国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）と、２４年夏季五輪までの公式パートナー契約を締結した。これに伴い、同社はタイヤや自転車などの製品を供給しつつ、広告活動や販売促進活動に、五輪マークを利用している。

　同社はこれまで、フォーミュラワンやＮＦＬなど、世界のさまざまなスポーツに協賛してきた。「それらの取り組みは十分、目的を果たした」と鈴木通弘執行役員は前置きしつつ「でも、地域・年齢的にファン層の偏りがあり、全世界のあらゆる人たちに訴求し、ブランド強化を図れるものは何かと考えた結果、五輪への協力がベストだと認識するに至った」という。

断トツの地位を全世界で築こう

　背景には、新興タイヤメーカーの成長に対する危機感がある。「彼らが得意とする中・低価格帯製品は脅威だ」（鈴木執行役員）とし、五輪を生かした活動で手厚い製品群があることを伝え、断トツの地位を全世界で築こうという考えだ。

　パートナーとしての活動は現在、日本、米国、韓国、ブラジルの４カ国で展開している。契約締結から現在までの２年間は、限られた地域で活動しながら、すでにパートナーとなっている他社の活動の研究、パートナーとして活動するための仕組みづくりに取り組んだ。「五輪では、各主体がグローバルで議論を何度も重ね、大会を成功に導いていた。当社もパートナー活動を成し遂げるために世界的に議論し続け、実行し続けることが、当社の真のグローバル化につながると確信した」（鈴木執行役員）。

　リオ五輪の開催を受け、各地でいろんな取り組みを実施している。リオ現地では交通広告や屋外看板を掲示。日本では、店頭での五輪マーク掲出、取引先の五輪大会への招待などを展開している。他にも過去五輪に出場した選手らを招いた体感イベント「ブリヂストン×オリンピック　ａ　ＧＯ　ＧＯ！」を開催。

（福岡県久留米市で開かれたイベント）

　同社創業地の福岡県久留米市で７月初旬に開いた会では３０００人以上が集まり「手応えと関心の高さを痛感した」（グローバルオリンピックマーケティング推進部の村澤圭さん）。米国ではイベントのほか、五輪選手を招いた系列小売店向けのセミナー、テレビＣＭなどを展開し、機運を高めている。

　１７年からパートナーとして活動できる範囲が全世界に広がる。当然、２０年の東京五輪にもパートナーとして臨む。鈴木執行役員は「『五輪といえばブリヂストン』というイメージを持ってもらうべく、リオの経験を生かし、反省もしながら取り組んでいく」としている。
（文＝山田諒）