ジャパンディスプレイ（ＪＤＩ）が、事業構造改革を本格化している。日本の液晶パネル生産ラインの一部を停止したほか、中国に４カ所ある工場の再編にも着手。利益率の改善に向けた体制を構築しつつある。次のテーマは売上高の９割弱を占めるスマートフォン向け事業からの脱却だ。２０１９年３月期に非スマホ事業の生産比率を３３％にする目標に向け、車載など他の市場の開拓に乗り出した。

　ＪＤＩはこれまで、スマホ市場の成長とともに事業を拡大してきた。しかし中国市場でのシェア低下や市場の鈍化などで、工場の稼働率が悪化。さらに中国パネルメーカーの台頭により価格競争が激しくなり、収益力は低下している。

　「スマホ市場の変動性の高さやビジネスの厳しさが身にしみた」―。本間充会長兼最高経営責任者（ＣＥＯ）は事業の難しさをこう説明する。そこで利益率の改善を喫緊の課題に掲げ、”脱・スマホ”をテーマとする事業構造改革を急いでいる。その改革の基盤となるのが固定費の大幅な削減だ。本間会長も「１６年は事業構造改革元年」と位置づけ、高収益体質に向けた課題解決の必要性を認める。

（１８年度に営業利益率８％の山は高い）

　まず液晶パネル製造の前工程を手がける東浦工場（愛知県東浦町）と、茂原工場（千葉県茂原市）の旧式ラインを順次停止する。加えて中国では後工程を手がける関連会社を売却し、残る３工場も統廃合を検討する。これにより向こう３年間で、４２０億円のコスト削減効果を見込む。

車載やＰＣ向けの受注伸ばす

　同時に「脱スマホ」に向けても動き始めた。第２の柱として狙うのが、車載向け。強みとする低温ポリシリコン（ＬＴＰＳ）液晶技術で「低消費電力とデザイン性を差異化要素としてシェアを取る」（有賀修二社長兼最高執行責任者）。

　すでに、より低消費電力で、狭額縁を実現する次世代基盤技術を開発している。これをテコに１９年３月期は車載向けで１５００億―２０００億円の売り上げを計画する。

　第３の柱に位置付けるのが高精細ノートパソコンやタブレット端末、サイネージなどの新規領域だ。パソコンは海外メーカーからの受注が見えており「１８年３月期には売り上げが立つ見込み」（本間会長）だという。

　パネル各社の競争が激しくなる中で勝ち残るには、収益源の創出に向けて新事業の種まきが不可欠だ。構造改革で事業基盤を固めつつある中、ＪＤＩは差異化された新事業を育成して競争から抜け出し、成長路線への移行を急ぐ。

シャープでの人脈・経験生かす

REF：日刊工業新聞2016年6月17日
　ジャパンディスプレイ（ＪＤＩ）はシャープの元専務執行役員の方志教和（ほうし・のりかず）氏（６３）を副社長執行役員として招へいした。就任は７月１日付で、本間充会長、有賀修二社長に次ぐナンバー３として営業のほか、車を除く産業用やパソコン用中型液晶などの液晶事業を担当する。

　方志氏はシャープで液晶事業を統括し、シャオミなど中国スマートフォンメーカーに太いパイプを持っていた。しかし１５年６月に液晶事業悪化の責任を負って専務執行役員を退任して顧問となり、１６年５月末に退職していた。