ＴＤＫの２０１７年３月期の収益構造に懸念材料が浮上している。受動部品と二次電池の両セグメントは好調を維持するものの、パソコン需要の急減に伴いＨＤＤ（ハードディスク駆動装置）ヘッドのセグメントは大幅に失速する見通しだ。１５年３月期と１６年３月期の主要セグメントの業績は堅調だったが、１７年３月期は好調な業績の中に波乱要因を抱える展開になりそうだ。

　「減益要因のほとんどが（磁気応用製品セグメントの中心である）ＨＤＤヘッドが利益貢献しないことにある」。４月、上釜健宏社長は１７年３月期見通しをこう説明し、ＨＤＤヘッドの先行きに警戒感を示した。

　１７年３月期の売上高は前期比０・７％増と同水準にもかかわらず、営業利益は同２０・８％減を見込む。１６年３月期に約２００億円計上したＨＤＤヘッドの営業利益が、１７年３月期予想では大部分が剥落（はくらく）するとされるためだ。そこで中国の生産拠点でリストラを実施するなど改革を実行。「ヘッドの拠点をどんどん電子部品の生産に振り向ける」（同社首脳）など対策を急いでいる。

　ＨＤＤヘッドの不調は、収益性を押し下げている。営業利益率は１５年３月期に６・７％、１６年３月期に８・１％と改善してきたが、１７年３月期予想は６・４％と１５年３月期並みに逆戻りする。中期経営計画の最終年度の１８年３月期に１０％以上を掲げているが、目標達成にはＨＤＤヘッドのテコ入れが急務だ。

　一方、受動部品と二次電池の両セグメントは、これまでの取り組みが奏功して好調を続ける。いずれも１６年３月期に売上高、営業利益で過去最高を記録し、１７年３月期も増収増益を見込む。特に受動部品はスマートフォン販売数の増加傾向が鈍化するにもかかわらず、「まだ好調に推移する」（同）と自信を示し、事業基盤の強さを強調する。

　セグメントによって好・不調が際立つ収益構造は、成長の足かせになる恐れがある。最大のライバルである村田製作所の営業利益率は１６年３月期に２２・７％を計上するなど、高収益のビジネスモデルを確立している。ＴＤＫもＨＤＤヘッドの改革を進め、強みを訴求するモデルに転換できれば、より利益を創出できるはずだ。

　特にＨＤＤヘッドは改革のやり方次第で、高い付加価値を生む可能性を秘める。中期的な市場見通しは悪くなく、技術開発面でも車載市場で競争力ある製品を生み出す源泉になる。他の事業と組み合わせれば、新たなビジネスも創出できる。

　例えば、買収したスイス・ミクロナスや、提携する米クアルコムとのシナジーなどがそれだ。ＴＤＫはこれらのシナジーや商材の広さを生かせば利幅の大きい製品・サービスを生み出すことができ、村田とは異なる道筋で収益力を高めることも可能になる。
（文＝米今真一郎）