「よい飛行機を後輩のために残したい」。日本航空（ＪＡＬ）社長の植木義晴は、米ボーイング７７７型機に代わる主力大型機に欧エアバス３５０型機を選んだ理由をこう述べた。ＪＡＬは４６機保有する７７７を、２０１９年から６年かけてＡ３５０に置き換える。航空機は日本と米国の貿易不均衡を是正する商材として政治に利用され、日本の航空会社は機材調達をボーイング１社に依存してきた。ＪＡＬが主力機をボーイングからエアバスに転換するという決定は、航空業界に大きなインパクトを与えた。

　２月上旬、ＪＡＬの客室の技術者などが初めて独・ハンブルクにあるエアバスの施設を訪れ、客室の仕様などを話し合った。経営企画本部経営戦略部機材グループ長の西山一郎は「こうした話し合いを３カ月に１度くらいの頻度でやっていきたい」と話す。ＪＡＬはエアバスのオフィスがある仏・トゥールーズに技術者を１名派遣しており、部品の製造が始まる１６年をめどに機内の配置や座席の仕様などを決め、派遣する技術者を増やす。

　植木はＡ３５０のメリットを「大幅な燃費改善」とした。ＪＡＬは１３年１０月に最大２５機の追加を含め合計５６機を発注。７７７の後継機材である７７７―Ｘも候補として検討したが、ＪＡＬは経済性と納入時期を重視し、Ａ３５０を選んだ。Ａ３５０は１４年に初号機がカタール航空に納入され、すでに営業運航が始まっている。７７７の退役が始まる１９年の受領が遅れるリスクはほとんどない。

　Ａ３５０の契約はこれまでの機材調達のスケジュールに比べて、１年半ほど早いという。ＪＡＬが機材の検討を早めたのは、やはり経営破たんが影響している。西山はＪＡＬフィロソフィにある「土俵の真ん中で相撲を取る」を例に挙げ、「従来は俵に足がかかった状態で交渉し、焦って不利な条件になることがあった」と話す。

　ＪＡＬはエアバスとの契約額を公表していないが、定価の９５００億円を大きく下回る額で契約し、受領後のサポートでも有利な条件を引き出した。Ａ３５０の契約は、単にボーイングからエアバスへの乗り換えというだけでなく、ＪＡＬの投資や採算への意識の変化がもたらした経営上の大きな方向転換と言える。（敬称略）