製造業やインフラの監視などで、ＩｏＴ（モノのインターネット）が急速に普及している。ただ生き物を扱う農業はＩＴではなく、勘と経験がモノをいう世界だと思っていたら、この世界にもＩｏＴが使われ始め、成果を上げつつある。

　ＴＫＦ（茨城県つくば市、木村誠社長）は同市などの農場で根菜類を生産している。中心はコマツナなどのベビーリーフである。ベビーリーフとはサラダなどに使われる野菜の新葉（幼葉）のこと。栄養価が高く、近年、売れ行きを伸ばしている。

　ただ双葉から一番葉、二番葉が出たあたりで収穫しないとならず、収穫後は長く保存することが難しい。そのため需要を上回って栽培すると廃棄しなければならない。逆に供給が需要を下回れば欠品となるという課題が付きまとっていた。

　この課題解決を目指し、同社と東京理科大学理工学部の日比野浩典准教授、富士通エフサス、農業コンサルタントのアグロポリス（大分県臼杵市、水上洋介代表社員）などが共同でＩｏＴによる作物の生育と収穫について高精度に評価するモデルを開発。種まきから収穫までのプロセスを模擬実験するシステムを作成した。

　ベビーリーフを“モノ”ととらえ、種まきから収穫までの成長プロセスをカメラやセンサーで測定、温度や湿度、土壌などの環境データと合わせて蓄積した。正確を期すために葉の大きさなどは人が測定したそうだ。

　データを分析すると、ベビーリーフの成長はおおむね一定の曲線状になることが分かった。当然ながらばらつきがあるものの、これも日比野准教授らが解析し、モデルにすることで精度を高めた。現在は種まきの前に収穫量をほぼ正確に予測できるようになった。需要に大きな変動がなければ、ロスや欠品を少なくすることができるという。

　ＩｏＴがさまざまな分野に活用できることを示した興味深い成果と言えそうだ。ＩｏＴを上手に使って無駄をなくし、よいモノを安く供給し、私たちの生活をより快適にすることを期待したい。

ＮＥＣトーキン、ドローンで農地管理

日刊工業新聞2015年11月11日

　ＮＥＣトーキン（宮城県白石市）は、トライポッドデザイン（東京都千代田区）などと共同で、ドローン（飛行ロボット）を使った農業管理システムの開発に乗り出す。デバイス側に大容量の電池を搭載する必要がなく、長期間効率よく運用できる。来春にもトライポッドが管理する茨城県内の農地でシステム運用の実証実験を開始、１７年に実用化する計画。農地のほか魚の養殖管理といった用途への展開も並行して進める。

　日米など１２カ国による環太平洋連携協定（ＴＰＰ）交渉が大筋合意したことを受け、農産物の競争力を高めるために農業のＩＴ化を進める機運が高まるとみて、ドローンを使ったシステムの実用化に向けて動きだす。

　トライポッドデザインが全体のシステム設計を担い、ＮＥＣトーキンが中核部品である充放電用の電気二重層キャパシター（ＥＤＬＣ）を供給するとともにシンフォディア・フィル（山形県米沢市）と専用デバイスを開発する。

　デバイスはＥＤＬＣや、太陽光パネル、温度や湿度を測るセンサー、無線通信用部品などで構成する。ドローンはあらかじめ農地に配置したデバイスに向かって自動で飛ぶように設定。一定距離に近づくと信号を送りデバイスを起動させ、必要なデータを無線で取得する。ドローンが離れるとデバイスの無線通信機能が自動停止するため、電力使用量を最小限に抑えられる。取得データはドローンを介してサーバーに送り管理できる。

　これまでセンサー内蔵のデバイスを活用した農業管理システムは、デバイス側に大容量の電池や蓄電デバイスを搭載する必要があり、電池交換の手間やデバイスが大型化してしまうといった課題があった。