日立製作所は２０１８年に、自動運転車の実用化に必須となる電子制御ユニット（ＥＣＵ）更新技術の提供を始める。ＥＣＵのソフトウエアを無線通信で、従来比１０分の１の短時間で遠隔更新できる技術を開発した。高度なセキュリティー対策も備えた。日立はグループ連携でデータセンターと車向け技術を一括提供できる強みを生かし、競合に先行して新技術を投入する。

　オートモティブシステムズ（東京都千代田区）とクラリオン、日立の情報・通信システム部門が協力し、無線による遠隔ソフト更新（ＯＴＡ）ソリューションを開発した。

　現在は不具合が起きた時は販売店に車を１台ずつ持ち込み、有線通信で対象のソフトウエアを書き換えており、数十分かかる。大量の車で同時に制御ソフトなどを更新するにはＯＴＡが不可欠となる。ＯＴＡは米テスラモーターズが導入している。日立オートモティブによると、完成車各社は１８―２０年に向けてＯＴＡ導入を検討している。
<全文、関連記事は日刊工業新聞電子版に会員登録して頂くとお読みになれます>