低価格化で裾野拡大

２０２４年はスマートフォンでの人工知能（ＡＩ）利用が加速した。モバイルデータ通信やＷｉ―Ｆｉ（ワイファイ）に接続できなくても翻訳や文章作成、画像の一部を消すことなどができる。またデータを外部に漏らさずに端末内で処理できるようになれば、データ保護の観点から安全性が向上する。２５年は米アップルの生成ＡＩが日本語にも対応し、ＡＩスマホの裾野拡大が見込まれる。

ＭＭ総研（東京都港区）によると、２４年度のＡＩスマホの出荷台数は前年度比約３倍の１１４９万台になると見られている。さらに２８年度には２３１７万台になり、全体の９０％近くを占めると予測する。

ＭＭ総研の横田英明取締役副所長は２４年を「スマホとＡＩが融合し始めた最初の年になったといえる」と話す。具体的にはアップルが独自の生成ＡＩ「アップルインテリジェンス」を発表。９月にはアップルインテリジェンスに対応した「アイフォーン１６」シリーズの販売を開始した。

ほかにも、韓国サムスン電子は「ギャラクシーＳ２４」シリーズをＡＩスマホとして発売済み。また国内メーカーでは、シャープが「アクオス　Ｒ９」を市場投入した。

ＡＩを処理する半導体の開発がＡＩスマホの相次ぐ投入につながった。ＡＩで利便性は高まるが、できることが限られるため「（消費者は）『ＡＩが搭載されていなければ買わない』という思いにはまだ至っていない」（横田氏）と分析する。

ＡＩスマホの端末価格も普及の障壁となる。ＡＩ処理に対応した中央演算処理装置（ＣＰＵ）の価格が端末価格を押し上げる。例えばアイフォーン１６シリーズは消費税込みで１２万４８００円からだ。

ＡＩ処理に対応したＣＰＵの搭載先が増え、ＣＰＵの価格が下がることで「２６年ごろには低価格帯の端末にも（ＡＩ処理に対応した）ＣＰＵが載る可能性はある」（横田氏）とみる。２５年は、ＡＩの有用性をスマホメーカーが顧客に訴求できるかが試される。