ＳＵＢＡＲＵ（スバル）は２０２５年３月期の世界生産・販売台数計画を下方修正した。米国市場での販売動向や在庫台数を踏まえ２４年５月の期初計画に対し生産台数は１万台減の９５万台（前期比２・０％減）、販売台数は３万台減の９５万台（同２・７％減）に引き下げた。連結業績予想（国際会計基準）は販売減や販売奨励金が上昇するものの、為替の円安効果を見込み据え置いた。

通期の販売台数は日本がスポーツ多目的車（ＳＵＶ）「クロストレック」のストロングハイブリッドモデルの拡販で前回計画から４０００台増やす一方、米国は小売り水準や在庫台数、販売奨励金の状況を踏まえ３万７０００台引き下げた。

利益面では米市場向けの販売奨励金が競争環境や金利の高止まりを受け前期比で１台当たり８００ドル増の２０００ドルを見込むことなどが減益要因となるが、為替前提を前回の１ドル＝１４２円から同１４９円に見直すことなどが増益要因となる。

２４年４―９月期連結決算は世界生産・販売台数が前年を下回ったものの為替効果で増収・営業増益を確保。生産台数は前年同期比３・７％減の４７万５０００台、販売台数は同４・２％減の４５万台だった。

また２３年に公表した新経営体制による方針の最近の検討状況として、大崎篤社長は電気自動車（ＥＶ）専用工場として準備を進める大泉新工場（群馬県大泉町）についてＥＶ専用ラインとして立ち上げた後に、ＥＶ以外の電動車の混流生産を構想していることを明らかにした。