宇部興産は２０１８年度までに、リチウムイオン二次電池（ＬＩＢ）部材の売上高を３００億円強に引き上げる。セパレーター（絶縁材）は主要な電気自動車（ＥＶ）、ハイブリッド車（ＨＶ）に搭載したＬＩＢに採用されており、２０年をめどに年産能力を現状比２倍の３億平方メートルに増強する。電解液では技術革新とコスト削減に取り組み、中国や欧米の車載電池の需要増を取り込む。

　日立マクセルとの合弁会社、宇部マクセル（京都府大山崎町）の高機能塗布型セパレーターがトヨタ自動車の新型ＨＶ「プリウス」に搭載したＬＩＢに採用された。宇部興産のセパレーターに日立マクセルの分散塗布技術を用いてコーティング膜を形成することで高温耐熱性を強化。電池が高温になった際の挙動安定性、高入出力特性が評価された。

　今後も需要増が見込めるため、７月に宇部ケミカル工場（山口県宇部市）、１７年６月に堺工場（堺市西区）のセパレーター生産能力を増強し、１７年に現状比４割増の２億平方メートルにする。

電解液でも巻き返し

　電解液は車載向けで出遅れたが、材料や製法を見直すコストダウンを進める。電解液原料となる炭酸ジメチル（ＤＭＣ）などのライセンス供与で、２６年までに１００億円以上の売り上げを目指す。ＤＭＣは中国の肥料メーカー、中塩紅四方（安徽省合肥市）へのライセンス供与を決めた。今後は車載用ＬＩＢの需要増が見込める北中米でのライセンス供与を見込む。

　堺工場では７月にセパレーターと電解液などの研究開発拠点「大阪研究開発センター」が完成する。堺工場はセパレーター、電解液を生産し、電池大手の拠点にも近い。生産現場や顧客との連携強化で、ＬＩＢ部材の新製品開発を強化する。

　調査会社の富士経済（東京都中央区）がまとめた次世代環境自動車向けの大型二次電池の世界市場は２５年に６兆３６４９億円と、１４年比１０・２倍になる見通し。

　地域別では、ＥＶの生産が急拡大した中国が同１１・６倍の１兆６１６４億円になると予測。北・中南米（同１０・７倍の２兆１４９億円）、欧州（同１７・７倍の１兆８３２８億円）でも大幅な需要増が見込めるとした。

　この需要増を取り込むべく、米テスラモーターズはネバダ州で新電池工場「ギガファクトリー」を年内に稼働する予定。中国の電池自動車メーカー、比亜迪（ＢＹＤ）は山西省太原市にＥＶ新工場を建設するほか、パナソニックは中国・大連市の工場を１２月に完成させる方針。

　セパレーターでも、旭化成が車載用に使う乾式セパレーターに強い米ポリポアを約２６００億円で買収した。住友化学は韓国で１７年度に新工場を建設し、年産能力を２０年に４億平方メートル超と１５年比３倍以上に引き上げるなど、日系メーカーで生産能力の増強が相次いでいる。
（文＝水嶋真人）