半導体投資の回復が鮮明だ。５月までに２０２５年３月期連結業績予想を公表していた大手半導体装置メーカーの中で、東京エレクトロンなど４社が業績予想を上方修正した。生成人工知能（ＡＩ）のブームを受け、ロジックやメモリーの先端品を中心に受注が伸びたためだ。一方、産業機器向けなどは在庫調整が長引き、デバイスごとに投資回復の濃淡がある。２５年もこの傾向は続きそうで、半導体投資は「ＡＩ頼み」の状況だ。

業界では半導体投資の回復時期は「２４年後半」という意見が大半だったが、想定以上に生成ＡＩ関連の需要が強いことから業績予想の上方修正に動いた。

東京エレクトロンは２５年３月期連結業績予想を５月公表時点から売上高で４・５％、営業利益では７・７％引き上げた。河合利樹社長は「顧客の投資計画の前倒しに加え、ＡＩ関連のロジックとメモリーでの追加投資があった」と上方修正の要因を説明した。２５年３月期連結決算は売上高や営業利益などで過去最高を見込む。

アドバンテストも４月公表の予想から売上高で１４・３％引き上げた。複雑なＡＩ関連の半導体が増え、テスト需要の急速な伸びを見込む。グループ最高経営責任者（ＣＥＯ）のダグラス･ラフィーバ氏は「定量的には言えないが、市場はアップサイクルに入っている。１年で止まるとは思えない」と自信を見せる。そのほか、通期予想を上方修正したＳＣＲＥＥＮホールディングス（ＨＤ）と芝浦メカトロニクスもＡＩ需要の恩恵を受けた。

また、「スマートフォンやカメラなどの動きが出ている」（半導体商社）と民生品向けでも回復が見られる。

一方、ここ数年市場をけん引してきた中国向けの割合は低下する。東京エレクトロンは「４―６月期がピークと見ている。産業機器など成熟世代への投資は一巡した」としている。ＫＯＫＵＳＡＩ　ＥＬＥＣＴＲＩＣは中国の需要は今後数年続くとみるが、輸出規制などのリスクを勘案し、下半期はシェアが低下すると想定する。塚田和徳専務執行役員は「輸出規制などがなければ、通期予想が上振れる可能性がある」と展望を述べた。

一見好調に見える半導体投資だが「ＡＩ以外に投資をけん引するアプリケーションはない」（業界関係者）との声も聞かれる。半導体投資は「ＡＩ頼み」の状況がしばらく続く。