中国の電気自動車（ＥＶ）大手、比亜迪（ＢＹＤ）は新型車の導入を通じ、日本市場での輸入ＥＶ販売の「トップランナー」を目指す。乗用車販売を担う日本法人のＢＹＤオートジャパン（横浜市神奈川区）は２５日、日本導入モデルの第３弾となるセダン「シール」を発売したと発表した。２０２３年１月に日本の乗用車市場に参入して以降、順調に販売を伸ばしたが、２４年４月と５月の新規登録台数は前年同月比で減少。「シールを反転攻勢の足がかりにして大きく伸ばす」（東福寺厚樹ＢＹＤオートジャパン社長）方針だ。

後輪駆動の「シール」と４輪駆動の「シールＡＷＤ」の２グレードを発売した。１充電走行距離（ＷＬＴＣモード）はシールが６４０キロメートル、シールＡＷＤが５７５キロメートル。消費税込みの希望小売価格はシールが５２８万円、シールＡＷＤが６０５万円。

シールは「高い安全性」「優れた走行性」「シーンを選ばない快適性」の三つに焦点を当てた。安全性の高いリン酸鉄リチウムイオン電池（ＬｉＢ）の薄い板状のブレードバッテリーを採用。同バッテリーを車体構造の一部として組み入れた独自技術により、堅牢（けんろう）なボディー剛性を確立した。

急速充電性能はこれまで投入した車種の中で最も高い１０５キロワットとなった。シールＡＷＤではフロントとリアに異なるモーターを搭載し、電費抑制と力強い加速を実現した。また幼児の置き去りを検知する機能などを搭載し、安全性を高めた。東福寺社長は「ＢＹＤの潮目を変える存在にしたい」と力を込めた。

世界的にＥＶ需要が踊り場を迎える中、ＢＹＤはＥＶ市場がまだ大きくない日本でも、そのあおりを受けている。２３年１月にスポーツ多目的車（ＳＵＶ）を、同年９月に小型車を日本で発売し、２４年６月２０日現在で累計受注台数は２５２１台で推移。ただ、日本自動車輸入組合（ＪＡＩＡ）の統計によると、４月と５月は前年同月比で新規登録台数が減少した。

シールは２２年に中国で発売後、４１カ国・地域で展開。２４年６月上旬までで累計２３万台の販売を誇るＢＹＤの旗艦車種だ。欧米が中国製ＥＶへの追加関税導入を打ち出すなど厳しい環境の中、日本で満を持しての導入となった。東福寺社長も「単なる新型車の追加ではない。シールはＢＹＤブランドをけん引する重要なモデル」と位置付ける。

「新興メーカーが３年程度、芽が出ないのは普通の話」（杉浦シニアアナリスト）との見方もある中、旗艦車種を引っさげて日本での基盤を構築していけるか。ＢＹＤとして現在日本では予定していないプラグインハイブリッド車（ＰＨＶ）の投入なども、日本事業拡大のカギとなりそうだ。

インタビュー　デザイン・充電性能を訴求　BYDオートジャパン社長・東福寺厚樹氏

日本市場の戦略についてＢＹＤオートジャパンの東福寺社長に聞いた。（大原佑美子）

―日本で３車種目のＥＶとしてシールを発売しました。

「デザイン性に優れ、かつ高い充電性能を有するなどＥＶとしての性能も訴求したい。テレビコマーシャルで認知度が向上した。日本で３車種がそろい顧客の関心も高い。新たなスタートを踏み出せる環境が整った」

―シールの主なターゲットと販売戦略は。

「ＥＶに関心のある人全員だ。他の車種もそうだが最初からターゲットを絞っていない。その中でシールは走りを楽しみたい人や、女性でもゆったりしたセダンに乗る人らに性能の良さを体感してもらい、売っていく作戦だ」

―年１車種以上の新型車を投入します。

「ＢＹＤの多くのラインアップの中から２５年前半に日本に導入する予定の車種について最適なものを検討している。既存３車種をしっかり売って日本での基盤が整った先に、高級車種の投入の可能性を探りたい」