中小型液晶大手のジャパンディスプレイ（ＪＤＩ）の本間充会長は２３日、インタビューに応じ、次世代ディスプレーの有機エレクトロ・ルミネッセンス（ＥＬ）メーカー「ＪＯＬＥＤ（ジェイオーレッド）」との統合について、子会社化を含め、同社大株主の産業革新機構と協議していることを明らかにした。

　有機ＥＬは、テレビやスマートフォンの画面に利用されている。液晶に比べパネルを薄く軽くでき、消費電力も少ないのが特長。世界市場では韓国メーカーが先行、日本勢は出遅れている。ＪＯＬＥＤには議決権ベースで革新機構が７５％、ＪＤＩが１５％を、それぞれ出資している。

　本間会長は「（ＪＤＩとＪＯＬＥＤは）グループとして既に仕事をしている。経営陣が資本政策を明確に打ち出すことで、本格的融和が生まれる」と強調。統合は技術的な相乗効果が大きく、幅広い顧客ニーズに対応できるとの考えを示した。

　また、本間会長は「有機ＥＬを２０１８年半ばには量産できる」と語り、技術で差別化を進めて韓国勢に対抗する方針も示した。

装置メーカーは困惑

　シャープとの協業が破談した中小型液晶大手ジャパンディスプレイ（ＪＤＩ）を心配する声もある。「液晶だけならどう転んでも良かったが、有機ＥＬは違う。ＪＤＩが一番影響を受けるのでは」と、業界関係者は指摘する。

　３月上旬、ＪＤＩは有機ＥＬパネル量産ライン構築に向け、装置メーカーなどに「開発資金は厳しいが、何とか協力してほしい」と訴えた。

　ＪＤＩの国内工場にある有機ＥＬの既存の試作ラインは「量産に不向きな工程がある」（ＪＤＩ幹部）。このため量産ラインには、中小型で量産実績がある韓国勢と同じ工程を含む方式を検討中で、韓国系装置メーカーからターンキーシステムの提案も受けた。だがＪＤＩは、革新機構の傘下。このため、日本製装置を採用するべきだとする「オールジャパン」の大義とのはざまで揺れている。