曙ブレーキ工業は２０２４年度に中国事業で、現地メーカー向けの売上高比率を２３年度見込み比２倍以上となる４割程度に引き上げる。電気自動車（ＥＶ）用高性能ブレーキなどの開発体制を強化し、新規顧客を開拓する。また既存顧客には別車種での部品採用などを提案する。中国でＥＶなど新エネルギー車（ＮＥＶ）の需要が急拡大する中、日系車メーカーは苦戦を強いられており、日系サプライヤーの間で現地顧客を開拓する動きが広がりつつある。

中国の現地メーカーは新車の開発期間が日系メーカーに比べて半分程度と短い。こうした開発スピードに対応するため、曙ブレーキは現地の開発人員を増員しており、すでに２１年６月時点に比べて現地開発人員を２倍の規模に増強した。今後も受注案件に応じて人員を補強する。開発資源を優先的に振り向けるほか、シミュレーション技術の活用による開発工数の削減も推進する。

現在、中国現地メーカーでは吉利汽車や新興ＥＶ勢の小鵬汽車、理想汽車などと取引がある。電動車は電池の搭載などによる重量増に加え、モーター駆動でトルクも大きくなるため、制動力の高い高性能ブレーキへの引き合いが強まっている。曙ブレーキの宮地康弘社長は「当社は高性能ブレーキに強みがある」としており、取引企業や採用車種の拡大に意欲を示す。

中国汽車工業協会（ＣＡＡＭ）や調査会社のマークラインズによると、中国の２３年の自動車販売は前年比１２・０％増の３００９万４０００台。このうちＮＥＶは同３７・９％増の９４９万５０００台で、市場占有率は３１・６％に上った。一方、トヨタ自動車や日産自動車、ホンダの中国販売はいずれも前年を下回った。

宮地社長は中国事業の足元の状況について「増収ではあるが、期初計画値に対し３割くらい売り上げが未達」とした上で「年３０００万台の最大市場を指をくわえて見るのは（経営的に）違う」と説明。ＥＶ用高性能ブレーキなどを訴求し、中国メーカーとの取引拡大を狙う。

日系の自動車部品メーカーでは、小糸製作所が２７年度をめどに中国事業の売上高のうち現地メーカー向け販売比率を３０％程度（２３年度見込みは１０―１５％）に引き上げる方針。トピー工業は数年前に取引をやめた中国ＥＶ大手・比亜迪（ＢＹＤ）へのホイール供給を再開した。また自動車内装品を手がける共和レザーは、ＢＹＤとの取引拡大を目的とした専門部署を設置するなど、カントリーリスクを注視しつつ現地メーカーを攻略する動きが拡大している。