【ニュルンベルク（独バイエルン州）＝清水信彦】モノのインターネット（ＩｏＴ）技術の製造業への適用を進める欧米の２団体が協力することで合意したと２日発表した。ドイツのインダストリー４・０（Ｉ４・０）と、米国のインダストリアル・インターネット・コンソーシアム（ＩＩＣ）の運営団体がスイスで会合を開き、それぞれの技術標準の内容をすり合わせることで合意した。産業向けＩｏＴについて国際標準化の流れが加速することが見込まれる。

　双方の運営委員会に加わる独ボッシュと独ＳＡＰの提案で会合が実現した。ほかにも独シーメンスや米シスコシステムズなどが加わって、非公式でオープンな話し合いのグループを作り、今後も両者の活動の整合性を取っていく。

　ＩｏＴは幅広い技術分野にわたることから、標準化が必要な領域を網羅した見取り図を持っており「アーキテクチャー」と呼んでいる。Ｉ４・０は「ＲＡＭＩ」、ＩＩＣは「ＩＩＲＡ」と呼んでいる。

　今回、両者が持つアーキテクチャー間の関係を示すマッピングを整備するほか、将来の相互運用性を確保することで合意した。さらにＩＩＣの「テストベッド」など、それぞれが持つ試験的システムの分野でも協力を図るとしている。

　ＩｏＴの産業応用については現在、日本勢も加わって国際標準化機構（ＩＳＯ）や国際電気標準会議（ＩＥＣ）などで標準化に向けた話し合いが進んでいる。今回の合意により、標準化のスピードが速まる可能性がある。日本勢も標準化の取り組みへの参画をさらに急ぐ必要がある。

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