普通鋼電炉の２０２４年３月期業績予想で、東京製鉄と合同製鉄、大和工業、大阪製鉄の４社が経常利益を上方修正した。大阪製鉄は４月時点で前期比６・０％減としていたが、今回は同１・８％増を予想。これにより見通しを公表する１０社中、増益、減益が５社ずつとなった。各社は電力代や物流費などが高騰する中、主原料の鉄スクラップの推移を注視しメタルスプレッド（原材料価格と製品販価格の差）の維持を図る。

鋼材需要は建設工事案件の先送りなどで総じて低調。各社固有の状況もあって２４年３月期の売上高を共英製鋼と合同製鉄、中山製鋼所、大和工業の４社が下方修正した。

多くの企業では足元、鉄スクラップ価格が想定を下回っている。ただロシアによるウクライナ侵攻の長期化などでエネルギーや資材といった諸コストは高止まりを想定する向きが少なくない。

共英製鋼は鉄スクラップ価格について、現状は想定をやや下回るが、炉の定期修理後は生産量が再び増えるため上昇するとみる。「運賃上昇などが見込まれ、スプレッドは引き続き確保していく姿勢」（同社）。

中山製鋼所は販売の数量、価格が前回予想を下回る見通しを示した。ただスプレッドは主原料による変動があるものの、平均すれば想定内とみて通期見通しを変えていない。

２３年４―６月期の経常利益は公表した１１社中、トピー工業など８社が増益。非上場の伊藤製鉄所など３社は損益が黒字転換した。鉄スクラップ価格が急騰した前年同期から下落し、スプレッドが拡大したためだ。

東京製鉄は出荷数量が約８９万トンと過去最高だった。経常利益が前年同期比６４・１％増えたことに「スプレッドの改善に加え、稼働率向上による固定費削減などで生産コストが計画より少なかった」（小松崎裕司取締役常務執行役員）ためとしている。