８日出そろった高炉鉄鋼３社の２０２４年３月期業績予想は厳しい需要環境にあって、原料価格の低下と大口顧客向け「ひも付き価格」の是正でマージン（利ざや）が改善しそうだ。日本製鉄、ＪＦＥホールディングス（ともに国際会計基準）は余剰生産能力を抑える構造改革の仕上げの年だが、足元の鋼材需要は「極めて低い水準」（日鉄）。各社は量より質を重視する戦略を進めており、日鉄と神戸製鋼所は当期利益などを上方修正した。

神鋼は２４年３月期予想で経常利益を当初比１５０億円多い１４５０億円（前期比３５・７％増）に修正。鋼材マージンの改善、電力事業での燃料価格影響を見込む。子会社の固定資産譲渡益増もあり、当期利益は２００億円多い１２００億円（同６５・４％増）で過去最高を更新しそうだ。

各社の鋼材需要は自動車関連が回復する一方、建設案件先送りや中国市況低迷が続く。年間単独粗鋼生産量はＪＦＥが当初比４０万トン低い２４６０万トン程度、神鋼が１０万トン低い６１０万トン程度に改めた。神鋼の勝川四志彦副社長は「２１年度からの販価改善で損益分岐点を大幅に下げている。量が増えれば収益が広がる」とした。日鉄は当初予想の３５００万トン程度を据え置いた。

２３年４―６月期の１トン当たりの鋼材平均単価はひも付き価格是正でアップした。前年同期比で神鋼が１０・０％、日鉄が２・４％、ＪＦＥが１・４％高まった。

生産能力を適正化するため日鉄の構造改革に続き、ＪＦＥは京浜地区（川崎市川崎区）の高炉休止を９月１６日とすることを決めた。固定費の圧縮などコスト削減が進みそうだ。

年間配当は日鉄が従来予想比１０円増の１５０円以上（前期は１８０円）とした。ＪＦＥは前期比２０円増の１００円、神鋼は同５０円増の９０円とした。