大手住宅メーカーの住友林業と積水化学工業が建設現場や工場に熱中症の予防検知機器の本格導入を始めた。手首や頭部などに装着して心拍や体温の変化を計測し、熱中症の危険性が高まると警告音を発し本人と周囲に異常を知らせてくれる。離れた場所でも異常を通知する通信型の導入や熱中症経験者には無償で貸与するなどしている。両社は作業員の体調変化を把握することで熱中症の発生リスクを抑え、職場の労働安全衛生を高める。（田中薫）

住友林業は腕時計型の熱中症予防検知機器２４５７台を現場作業員に無償貸与した。２０２２年度はバイオデータバンク（東京都渋谷区）の「カナリア」などを、後遺症リスクの高い６０歳以上の建設現場の作業者、また山林やチップ工場などの作業者に配布した。機器が異常を通知することで熱中症の発生リスクを抑えられたことに加え、「周りの人も休憩をとったらどうかと声をかけやすい」（担当者）という。

しかし離れた場所で作業する場合は警告音に気付く人が少ない。そこで２３年度は管理者に通知がされる、クラボウの通信型端末「スマートフィットフォーワーク」を追加導入した。通信型は非通信型に比べて高額。今後は工場など複数人の現場では周囲に音で知らせる非通信型を、一人現場では通信型と分けて導入を検討する。

積水化学工業は２３年度から全国の施工現場や工場、また住宅事業以外の工場にも機器の導入を始めた。２２年度に試験導入し結果を解析したところ、過去に熱中症を発症したことのある作業員は熱中症リスクが高い傾向にあった。そのため２３年度は熱中症経験者には無償、その他の作業員の希望者には有償で機器を貸与した。

配布した機器はスターライト工業（大阪市旭区）のヘルメット取り付け型端末「ｅメット」など１７８台。リスクの高い熱中症経験者を主な対象者として運用を始めた。熱中症リスク低減の効果が確認できれば、２４年度以降も継続使用する。

検知機器は導入しただけでは最適な運用が難しい。機器を試用後に解析したところ、住友林業では「作業現場ごとに警告発生時期と時間帯に差異があった」という。試験導入と解析を重ね、各社・各現場に適した機器の選定や配布基準を模索する必要がある。