トヨタ自動車系中堅部品メーカー６社が２７日発表した２０２３年４―６月期連結決算は、全社が増収となり、大豊工業を除く５社の営業損益が改善した。主要顧客であるトヨタの生産回復や為替の円安効果、エネルギー・資材高騰分の価格転嫁などが業績を押し上げた。好調を受け東海理化とフタバ産業が２４年３月期の業績予想を上方修正した。

東海理化と愛三工業は売上高と全利益段階が、４―６月期として過去最高だった。東海理化の篭橋栄治収益改革本部長は「トヨタの日本生産が回復したほか、（利益率の高い）製品ミックスの改善が進んだ」と説明。愛三の加藤茂和執行役員は「デンソーからの燃料ポンプ事業譲受の効果が大きい」と話す。

東海理化は通期予想で売上高と全利益段階を上方修正した。販売増に伴い４―６月期で黒字転換したフタバ産業も、生産の上振れ基調を織り込み、通期予想を売上高と全利益段階で上方修正した。

中央発條とファインシンターの４―６月期は売り上げ回復と資材・光熱費の価格転嫁による損益改善効果がそれぞれ計約１６億円、同５億円で、ともに営業赤字幅が縮小した。中央発條は生産回復に加え、ケーブル事業移管といった構造改革の成果が出始め、北米事業が３年半ぶりに黒字転換を達成。小出健太社長は「想定通りの進捗（しんちょく）。価格転嫁や原価改善効果で、２３年４―９月期以降は（連結営業損益が）プラスに転じる」と見る。

大豊工業は製品不良や資材ロス、中国事業の不振などで営業減益だった。延川洋二執行役員は「生産回復はほぼ想定通り。通期目標を達成すべく努力している」と話す。

一方、各社が注視するのが中国市場だ。急速な電気自動車（ＥＶ）シフトで日系自動車メーカーの生産販売が軒並み落ちている。フタバ産業の大橋二三夫執行役員は「想定より１割減の状況だ。かなり心配している」と明かす。各社の業績はおおむね回復基調だが、今後のリスクとして懸念される。