三井化学は１４日、２０２６年３月期をめどとするモビリティソリューション事業のコア営業利益について、目標の６００億円を上回る見通しを示した。拡大する電気自動車（ＥＶ）需要に対して軽量化や環境負荷低減に寄与する樹脂の提案、生産体制の整備を進め、利益拡大につなげる。

同日都内で開いた事業戦略説明会でモビリティソリューション事業本部長を務める小守谷敦常務執行役員は「６００億円の達成の可能性はかなり高まってきており、さらに高めることができると期待する」と語った。

三井化学はＥＶ需要に対し、軽量化に資する部材としてポリプロピレン（ＰＰ）コンパウンド、高機能エラストマー「タフマー」、接着性樹脂「アドマー」などを提案。タフマーはＥＶ向けや太陽電池用封止材用途を見据え、シンガポールの新プラントが２６年３月期に稼働するなど生産体制を整備する。アドマーも岩国大竹工場（山口県和木町）などで段階的に増産投資を進める方針だ。