半導体業界の国際団体ＳＥＭＩと日本半導体製造装置協会（ＳＥＡＪ）は７日、１―３月の半導体製造装置の世界販売額が前年同期比９％増の２６８億１０００万ドル（約３兆７０００億円）だったと発表した。最大市場の中国でパワー半導体向けの堅調が先端半導体向けの不振を一部補い、大幅な落ち込みを免れた。他地域も底堅く、２０１９年１０―１２月からの前年同期比プラスを維持した。ただ４―６月は減速感が世界的に強まる可能性もある。

全体の２割超を占める中国は前年同期比２３％減の５８億６０００万ドル（約８１００億円）で２四半期連続の前年同期比マイナスだった。米国による対中輸出規制の強化を背景に、メモリー半導体やロジック半導体の最先端品向け装置の需要が落ち込んだ。ただ同国で製造される半導体の約８割を占めるとされる非先端のレガシー半導体の需要は堅調で、全体では当初想定ほどの大幅な悪化には至らなかった模様だ。特に電力や電圧を制御するパワー半導体は、電気自動車（ＥＶ）市場の拡大で需要が増加。中国国内の新規投資が活発化している。北米や台湾など中国以外の地域はいずれも前年同期比プラスを維持した。

一方、メモリー半導体市況は低迷が続く。メモリー半導体メーカーが新規投資計画を見直す結果、４―６月や７―９月の製造装置販売に影響が出る可能性もある。