調査会社の英ＩＤＴｅｃｈＥｘはナトリウムイオン電池（ＳＩＢ）について、２０３３年までに１１０億ドル超（１兆５０００億円超）まで市場が急拡大するとの調査リポートをまとめた。世界全体での需要は２５年に想定される１０００万キロワット時から３３年には７０００万キロワット時近くまで伸びるとみている。

ＳＩＢは最新のリチウムイオン電池（ＬｉＢ）に比べエネルギー密度が低く、性能面では劣る。

一方でナトリウムは地球上に大量に存在することから、安価で発火しにくい、氷点下でも機能するといった利点がある。

４月の上海モーターショーでは、世界最大の電池メーカーである中国・寧徳時代新能源科技（ＣＡＴＬ）が時期を明らかにせずに中国・奇瑞の電気自動車（ＥＶ）にＳＩＢを搭載すると発表。大きな話題となった。

ただＳＩＢの市場や技術、サプライチェーン（供給網）について解説した同リポートでは、その性能面から、通常のＥＶよりも定置型電池や２輪・３輪車、小型ＥＶに向くとしている。

同リポートによればＳＩＢを手がける電池メーカーは世界で１５社程度存在。インド財閥リアイアンスに買収された英ファラディオンや、鉛蓄電池大手の米クラリオスと共同で２３年にＳＩＢの量産に入る米ネイトロンエナジーなどを取り上げた。他社も２５年までに商用化を目指すという。

中国ではバッテリーの安定供給と市場優位性を目指す政府の方針からＳＩＢに注力。

中科海鈉（ＨｉＮａバッテリーテクノロジー）では、１００万キロワット時の太陽電池向け蓄電池に続き５００万キロワット時クラスの量産も予定するという。