ホンダは２４日、２０２６年から国際自動車連盟（ＦＩＡ）のフォーミュラ・ワン世界選手権（Ｆ１）にパワーユニット（ＰＵ）のサプライヤーとして再参戦すると発表した。英アストンマーティン・アラムコ・コグニザント・Ｆ１チームとワークス契約を結んでおり、２６年から施行されるＦ１の新レギュレーションに基づいて開発するＰＵを供給する。ＰＵ供給によるＦ１参戦は２１年に撤退して以来、約５年ぶりとなる。

Ｆ１が２６年に施行する新レギュレーションは１００％のカーボンニュートラル（ＣＮ、温室効果ガス排出量実質ゼロ）燃料の使用と、最高出力の５０％ずつをエンジンと電動モーターでまかなう必要があり、現在よりも電気エネルギーの比率が大幅に高まる。ホンダは自社のＣＮ実現への取り組みとＦ１の方向性が合致したことで、再参戦を決めた。同日会見した三部敏宏社長は「必ず電動化時代に有意義な参戦になる」と意気込んだ。

三部社長は「小型・軽量・高出力モーターや高性能バッテリーとそのマネジメント技術が勝利へのカギとなる。このノウハウは電動量産車の競争力に直結する可能性を秘めている」とも述べ、量産車への技術展開に期待を示した。

モータースポーツ子会社のホンダ・レーシング（ＨＲＣ）がＰＵ開発やレース参戦を担う。ＣＮ燃料はアラムコと共同で開発し、ホンダの航空機や研究開発中の電動垂直離着陸機（ｅＶＴＯＬ）などへの活用も見込む。

ホンダは現在、Ｆ１ではレッドブルパワートレーンズへの技術支援を行っている。ＰＵ供給から撤退したのは経営資源をＣＮ技術の開発に振り向けるためだった。今後の研究開発投資額は明らかにしなかったが、「新レギュレーションは開発費に上限があり、過去のように投資が膨らむことはない。当時よりかなり少ない数字になる」（三部社長）とした。