「二酸化炭素（ＣＯ２）を吸収する自動販売機で資源循環へ」。アサヒ飲料は９日、大気中のＣＯ２を搭載した吸収材に集める国内初の自販機「ＣＯ２を食べる自販機」を開発したと発表した。ＣＯ２を集めた吸収材は、自販機への商品補充時に回収し、肥料や建材などの工業原料に活用する計画。この自販機による実証実験を６月に開始し、２０２４年に本格展開を目指す。自販機による飲料販売は減少傾向だが、社会インフラの新たな機能として注目されそうだ。

自販機は周辺の大気を取り込んで商品を温めたり冷やしたりするが、新型自販機は特殊な吸収材によりＣＯ２のみを集められる。吸収材は自然由来の鉱物（カルシウム類）をベースに特殊加工を施したもの。吸収能力は自販機のＣＯ２排出量の最大２０％ほどを見込んでおり、杉に置き換えると約２０本分の年間吸収量に相当する。都内で開いた発表会で、米女太一社長は「自販機という身近なインフラを活用した全く新しい脱炭素の取り組み」と期待を述べた。

実証実験では関東・関西エリアを中心に、ＣＯ２濃度が高いとされる屋内など多様な場所に約３０台を設置する。ＣＯ２吸収量や吸収スピードなどを比較・検証する。実験を踏まえて２４年に本格展開を予定。合わせて吸収能力の高い素材開発を進めて、将来的には自販機のＣＯ２排出量と同等の吸収量の実現を目指す。

自販機から回収したＣＯ２は工業原料としての活用を計画している。肥料の原料にすると施肥後に土壌にＣＯ２が残存するほか、植物による光合成で再吸収される。また、コンクリート建材に活用すれば社会インフラとしてＣＯ２削減に寄与する。取り組みを進めるため各自治体や企業などに参加を呼びかける。

飲料の販売チャンネルが多様化してきたことで、近年は自販機の漸減傾向が続いている。飲料総市場における自販機販売比率は１９９０年台には４０％を超えていたが、２０年以降は２５％を割り込んでいるという。それでも全国で２００万台以上が稼働し、多くの場所に配置されている自販機は社会インフラとしての機能が再認識されている。

飲料メーカー各社では小型カメラを内蔵し犯罪防止に役立てる見守り機能などを持つ自販機を展開。さらにＣＯ２を吸収する新機能を付加することについて、米女社長は「木のようにＣＯ２を吸収する自販機で、都会に“森”をつくっていく」と強調した。