自動車用鉛蓄電池で高いシェアを握るＧＳユアサが、電気自動車（ＥＶ）用リチウムイオン電池（ＬｉＢ）に大きくかじを切る。４月に始動した３カ年の新中期経営計画で、６００億―７００億円規模の設備投資をＥＶ用ＬｉＢに充てる。２０２２年にＥＶ用ＬｉＢ開発の専門部署を新設し、２３年内にはホンダと同電池の研究開発を担う共同出資会社の設立を予定。着々と準備を進めてきた。ＥＶ市場のさらなる拡大を見据えて、事業構造の変革を目指す。（京都・新庄悠）

「ガソリン車の始動用鉛電池についてはかなり厳しい見方をしている。現段階でこの分野への集中投資は考えていない」。村尾修社長は６日の新中計説明会でこう語った。東南アジアや中東、アフリカなどでは底堅い需要があるものの、中国市場では競争が激化し、採算性、利益率が非常に低いという。

カーボンニュートラル（温室効果ガス排出量実質ゼロ）や車の電動化が加速し、ＧＳユアサが主力としてきた自動車用の始動用鉛蓄電池の需要減は避けられない。

新たに策定した中計では、車載用ＬｉＢ事業を業績のけん引役とし、２５年度（２６年３月期）に２２年度見通し比５９・４％増の売上高１１００億円と高成長を見込む。連結売上高は同１７・３％増となる６１００億円以上、営業利益は同４１・４％増の４１０億円以上を掲げた。３５年度には売上高８０００億円を見据え、この３カ年はそこに向けた土台作りと位置付ける。

足元の３カ年で車載用Ｌｉ

Ｂ事業の成長に寄与するのは、あくまでハイブリッド車（ＨＶ）用やプラグインハイブリッド車（ＰＨＶ）用だ。ＨＶ用ＬｉＢは日系自動車メーカーを中心に３０年代半ばまでは需要が増加する見通しで、順次能力増強してきた。ホンダと共同出資するブルーエナジー（京都府福知山市）の第２工場は２２年４月に稼働。２２年度下期から生産能力を年５０００万セルとし、２５年度には同７０００万セルまで拡大させる。

ただ中・長期的にはＥＶ用ＬｉＢが大きく伸び、３５年度までの成長をけん引する。新中計では３年間で設備投資１９００億円、研究開発費６００億円を投じるが、ＥＶ用ＬｉＢ向けが大きな柱。ホンダと共同で年内に設立する研究会社で高容量・高出力な電池の研究開発を進めるが、その技術を用いた電池工場への投資額も新中計に織り込んだ。

ＥＶ向け電池はホンダ以外への供給も検討。３５年度には国内向けで年２０ギガワット時超（ギガは１０億）の生産能力を目指す。「売り上げや利益に本格的に貢献するのは２６年以降」（村尾社長）としながら、この３年で飛躍への足がかりを一気に築く構えだ。

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