スマートフォンなど端末の加入者情報をオンラインで書き換えられる「ｅＳＩＭ（イーシム）」の引き合いが仮想移動体通信事業者（ＭＶＮＯ）間で堅調だ。２月にｅＳＩＭの提供を始めたＪＣＯＭは、申し込みが「想定の２―３倍」（広報）で推移。オプテージ（大阪市中央区）は、ＫＤＤＩ回線の携帯通信プランの新規申し込みで、約２割がｅＳＩＭを選択しているという。相次ぐ通信障害を受け、予備回線としての需要が高まっていることなどが背景にありそうだ。（張谷京子）

ｅＳＩＭとは、ＳＩＭカード（契約者情報記録カード）の機能を端末内に内蔵させたもの。物理的なＳＩＭカードの発行、端末への挿入を行う必要がないため、利用者はより手軽に携帯通信プランの変更や新規申し込みを行える。プランの申し込みから回線開通まで、最短即日で完了できる。

昨今、特にｅＳＩＭの需要が高まっているとみられる背景にあるのが、相次ぐ大規模通信障害の影響だ。１台の端末で二つの通信回線を利用できる「デュアルＳＩＭ」が障害対策として注目を集めるが、２枚のＳＩＭカードを挿せる機種は限られている。２回線目をｅＳＩＭで契約するニーズが広がっている可能性は高い。

ＭＶＮＯ大手のインターネットイニシアティブ（ＩＩＪ）はデータ通信専用のｅＳＩＭの申し込みが、ＫＤＤＩの大規模通信障害があった２０２２年７月２日に急増した。当時展開していた料金割引のキャンペーンも追い風となり「６月の１日の平均と比べて約８倍の１０００件弱に上った」（亀井正浩コンシューマサービス部長）。現在は従来並みに戻っているものの、２２年１０月には音声通話付きのｅＳＩＭの提供も始め「ある程度の数の申し込みをもらっている」（同）状況という。

関西電力傘下のオプテージは、２２年８月に始めたＫＤＤＩ回線のｅＳＩＭが「好評で、新規回線獲得にも寄与している」（広報）。２月には、ＮＴＴドコモ回線のｅＳＩＭの提供も始めた。ソニーネットワークコミュニケーションズ（東京都港区）も２３年４―９月期にｅＳＩＭの提供を始める予定だ。

ｅＳＩＭの普及に向けては、元々総務省が１９―２０年頃から、プラン乗り換えを手軽にして競争を促す狙いで推進。ただ、ドコモやＫＤＤＩといった移動体通信事業者（ＭＮＯ）とは異なり、ほとんどのＭＶＮＯはこれまでｅＳＩＭを導入できていなかった。

ＭＶＮＯは、ＭＮＯから回線を借りて通信サービスを提供しているため、自社の設備のみでサービスを完結できない。ｅＳＩＭを提供する体制が整うまでに一定の時間がかかった格好だ。

このため、ＭＶＮＯによる相次ぐｅＳＩＭサービスの提供は、障害対策が元々の目的ではない。ただ、ｅＳＩＭを使ったデュアルＳＩＭが、障害対策として昨今注目を集めているのも事実だ。ＫＤＤＩとソフトバンクは、３月下旬にデュアルＳＩＭのサービスを提供する計画。ドコモも同時期に同サービスの提供を目指している。

通信ネットワークが複雑化する中、通信障害のリスクをゼロにすることは困難だ。リスクを最小限に抑えるためにも、ＭＶＮＯを含む通信事業者は、ｅＳＩＭなどのサービスをいかに充実させられるかが重要になりそうだ。