中国メーカーの供給過剰で合成繊維原料の採算悪化が長期化している。このため、三菱ケミカルホールディングス（ＨＤ）は海外のポリエステル繊維原料生産設備の減損損失を計上。宇部興産と住友化学はナイロン原料、旭化成はアクリル繊維原料の生産調整を行った。中国メーカーの生産増強は今後も続く。早期の採算改善が見込めず、傷が深くなる前の抜本的な構造改革が求められそうだ。

　三菱ケミカルＨＤは海外４カ所にあるポリエステル繊維原料の高純度テレフタル酸（ＰＴＡ）生産設備のうち、インド（年産能力１２７万トン）、中国（同６０万トン）で減損損失計６２８億円を計上した。韓国（同１８０万トン）も４系列ある生産設備の２系列を休止している。

　ＰＴＡは中国で需要を大幅に上回る生産増強が続き、１５年の平均稼働率は６４％に減った。採算を示す直近のスプレッド（原料との値差）は１トン＝７０ドルと１１年の３分の１以下に落ち込んだ。

　今後も三菱ケミ全体のＰＴＡ年産能力（４３０万トン）を上回る年５００万トン以上の生産能力増強が中国を中心に続く。当面、スプレッドが１００ドル超になる可能性は低く「１６年度中にＰＴＡ事業をどうするか決める」（小酒井健吉専務）。

　また、ナイロン原料のカプロラクタム（ＣＰＬ）は、１５年１２月のアジア契約価格が６年１１カ月ぶりの安値となった。このため、住友化学の１０―１２月期の平均稼働率は９割弱にとどまった。宇部興産も宇部ケミカル工場（山口県宇部市）とタイで若干の生産調整を行った。旭化成もアクリル繊維原料のアクリロニトリル（ＡＮ）生産設備の平均稼働率が８５％となった。

　このほか、光学部材原料のフェノールも中国メーカーの生産増強を受け需給バランスが崩れたため、三井化学は１―３月期の生産設備の平均稼働率が約８０％にとどまるとした。

　いずれも中国の生産増強は今後も続く見通し。各社とも国内生産再編などの採算改善策を打ったが、円安や原油安の恩恵で業績が好調なうちに、さらなる構造改革を行う必要がある。