ジャパンディスプレイ（ＪＤＩ）の本間充会長兼最高経営責任者（ＣＥＯ）は８日、台湾・ほ鴻海（ホンハイ）精密工業の支援でシャープが経営再建を進める方向が固まったことについて「（シャープとの連携がなければ）必要な生産技術などを粛々と自分たちで生み出していく」と述べ、単独で生き残りを図る姿勢を強調した。一方で「特に中型パネル分野では技術シナジーを創出できて助かると思っていた」とも話した。

　シャープを巡っては、ＪＤＩの大株主でもある官民ファンド・産業革新機構が支援に乗り出し、液晶事業をＪＤＩと統合する計画が持ち上がっていた。

　８日開いたＪＤＩの２０１５年１０―１２月期決算会見で、本間ＣＥＯは「（シャープと統合すれば）『１＋１』が『２・５』になる可能性があった。しかしマイナス面もあり（統合しない場合と）イーブンだ」と指摘した。

　またシャープ、鴻海傘下で液晶事業を展開するイノラックスについて「商品戦略を分析してきた。その上で自社の技術ロードマップを描いている」と、今後の競争優位性の確保に自信を示した。

　今後の事業展開については有機エレクトロ・ルミネッセンス（ＥＬ）パネルへの対応と、車載などスマートフォン向け以外の分野へのパネル販売を重視する考えを示した。

需要は７ー９月期から本格回復

　ジャパンディスプレイ（ＪＤＩ）が８日発表した２０１５年４―１２月期連結決算は、当期損益が４４億円の黒字（前期は８６億円の赤字）に転換した。主力のスマートフォン向け液晶パネル販売で、１５年１０―１２月期は中国メーカー向けは低迷したが、米アップル向けは伸びた。またコスト低減を進め、利益を伸ばした。ただ足下ではアップル向けも落ち込んでおり、１６年１―３月期の営業損益は１９億円の赤字（前期は１０７億円の黒字）を見込む。

　１６年１―３月期は「全地域で（スマホ向け液晶パネル）の需要が弱い」（有賀修二社長）と指摘した。引き続きコスト低減の取り組みを進めて、通期の増収営業増益を目指す。来期は「第２四半期ごろから需要が本格回復する見通し」（同）。