世界経済の減速懸念と反対に、ロボット市場は２０２３年も成長が継続しそうだ。日本ロボット工業会は２３年の産業用ロボット年間受注額（非会員含む）が過去最高の１兆１５００億円（前年比３・６％増）に上るとの見通しを示した。半導体や鋳物部品などの不足の解消は道半ばにあり「作りたくても作れない」状況は長期化する様相だが、メーカー各社はサプライチェーン（供給網）対策を強化しながら確実な成長を目指す。（増重直樹）

「金融不安が起きない限り、工場自動化（ＦＡ）業界は減速しないだろう」―。安川電機の小笠原浩会長兼社長は２３年のロボット受注について見解を述べる。事実、ロボット市場は驚異的な速度で成長している。国際ロボット連盟（ＩＦＲ）によると、２１年の産ロボ年間設置台数（世界）は中国市場がけん引し約５１万７０００台を記録。過去最高だった１８年の約４２万３０００台を大きく更新した。

各社は手を緩めない。ファナックの稲葉善治会長は「２３年のテーマはサプライチェーンのレジリエンス（強靱性・耐久性）」と明かす。中国政府は「ゼロコロナ」政策を事実上終了したが、今後も工場の稼働が不安定な状況は十分に考えられ、部品確保が継続課題となる。「安心して生産を継続できる体制作りが重要」（稲葉会長）とする。同時に協働ロボットの拡販を図る考え。同社の山口賢治社長は「さまざまなアプリケーションをワンパッケージで提供するなど使いやすさをさらに高めたい」と語る。

安川電機も２３年度に変種変量の生産ラインなど向けの新型自律ロボット「ＭＯＴＯＭＡＮ―ＮＥＸＴ（モートマンネクスト）シリーズ」を投入予定だ。「２３年の設備投資のメーンコンセプトは内製化」（小笠原会長兼社長）とし、新工場建設に着手してコア部品の内製比率を高め、部品調達難の事態に備える。

川崎重工業の橋本康彦社長は「５―１０年後に大きな市場になる」とサービスロボットを含むソーシャルロボット開発に力を入れる方針。同社の髙木登執行役員ロボットディビジョン長は「社会実装に向け、２３年は概念実証（ＰｏＣ）を増やしたい」と意気込む。自動車関連や半導体製造装置向けに限らず「総合ロボットメーカー」としての存在感を高める１年となる。

強気な受注額見通しの一方、「サプライチェーンが壊れたら万事休すだ」（メーカー幹部）との声も聞かれる。世界で自動化需要が続く中、２３年は業界として生産安定化への動きが一段と加速する。