筑波大学は同大学発ベンチャーのサイバーダインと連携し、医療用ロボット「ＨＡＬ」を脳卒中のリハビリ治療用として治験を始める方針を明らかにした。３月をめどに医薬品医療機器総合機構（ＰＭＤＡ、日本の審査機関）に治験計画届を提出する見込みだ。筋萎縮性側索硬化症（ＡＬＳ）や筋ジストロフィーに対して製造販売承認されている「ＨＡＬ医療用下肢タイプ」をベース機器に使い、脳卒中治療への適応拡大を目指す。

　歩行が難しい慢性期（回復期）の脳卒中患者を対象とする。ＨＡＬは、すでに脳卒中のリハビリ治療用としてスウェーデンのカロリンスカ研究所と、ドイツのベルクマンスハイル大学病院で臨床試験が行われている。

　ＨＡＬ医療用下肢タイプは２０１５年１１月に厚生労働省から製造販売承認を受け、１６年１月には新規技術料としての保険適用が決まった。同製品が同じ原理で脳卒中治療に役立つと見て、適応拡大（すでに承認ずみの製品の治療対象疾患を増やすこと）につなげる。

　ＨＡＬ医療用下肢タイプはＡＬＳや筋ジストロフィー、脊髄性筋萎縮症など患者数の少ない難病向け。脳卒中では国内外に患者が多く、治験後に承認、発売されれば、数量の点でより本格的に医療現場にロボットが導入されることになる。

ALSや筋ジストロフィーでは保険適用が決定

　厚生労働省の中央社会保険医療協議会（中医協、厚労相の諮問機関）は、サイバーダインのロボット「ＨＡＬ医療用下肢タイプ」の保険適用を決めた。患者に装着するタイプのロボットとしては初めての保険適用となる。

　対象は筋萎縮性側索硬化症（ＡＬＳ）や筋ジストロフィーなどの難病患者で約３４００人と推定する。患者の歩行機能改善などに役立てる。保険償還価格（一般的に製品価格のこと）は、医師の技術料として適用する。同技術料は今後、２０１６年度診療報酬改定の詳細な設定の中で決まり、４月から保険医療として利用が始まる見込み。