海外自動車メーカーが電気自動車（ＥＶ）の主力モデルを日本市場に相次ぎ投入している。独自技術による航続距離の延伸や低コスト化を武器に市場を開拓する。同時に充電網を充実することでＥＶ購入のハードルを払拭する。車両の高度化とインフラ整備の両面でＥＶ普及の好循環を生み出し、販売促進につなげる狙い。ＥＶの本格普及を控える“未開の市場”をめぐる競争は激しさを増しそうだ。（増田晴香）

フォルクスワーゲングループジャパン（ＶＧＪ、愛知県豊橋市）は１１月末にＥＶブランド「ＩＤ．シリーズ」初の日本向けとして、スポーツ多目的車（ＳＵＶ）タイプの「ＩＤ．４」を発売した。小型・大容量バッテリー搭載で長い航続距離や広い室内空間を実現。欧州や北米、中国で約１２万台を販売している世界戦略モデルで、日本市場のＥＶ展開に本腰を入れる。

フォルクスワーゲン（ＶＷ）傘下のアウディブランドも、１０月に第３弾のＥＶとなる小型ＳＵＶ「Ｑ４　ｅ―ｔｒｏｎ」を投入した。ＩＤ．シリーズと同様、ＶＷグループの共通車台を取り入れることなどで価格を抑え、ＥＶ拡販の切り札に位置付ける。すでに２０００台以上の受注を獲得しているという。

２０２３年１月には中国ＥＶ大手の比亜迪（ＢＹＤ）が中型ＳＵＶ「ＡＴＴＯ３」を発売する。同車は自社開発のリン酸鉄リチウムイオン電池「ブレードバッテリー」を搭載し安全性や耐久性を強みとする。“手の届きやすい価格帯”を表明しており、近く公表する価格が日本市場での競争力を左右しそうだ。

海外メーカー各社は車両性能のアピールと並行し、充電網やサービス体制の増強を販売戦略に掲げる。ＶＧＪのマティアス・シェーパース社長は「充電時間短縮のため急速充電器の整備が欠かせない」とし、系列販売拠点などでの整備を加速している。ＶＷ系列ではＩＤ．４を販売する１５８店舗に、２４時間利用できる出力９０キロワット以上の急速充電器を２３年頭までに設置する。

また、アウディとポルシェのユーザーが急速充電器を相互利用できる「プレミアムチャージングアライアンス」にＶＷブランドも追加。２２年末までに３ブランド合わせて全国２２０基の充電網を構築する。充電インフラやサービス体制について「ユーザーの利便性を考えながら今後も模索していく」（シェーパース社長）考えだ。

ＢＹＤの劉学亮社長は「充電設備の不足がＥＶ購入のハードル」と独自で実施したアンケートの結果を分析。同社は２５年までに４７都道府県に１００店舗超のディーラー展開を目指す。店舗では購入の検討からアフターサービス、充電まで対応する体制を整える。

このほか「プジョー」ブランドなどでＥＶを展開するステランティスジャパン（東京都港区）は、ＥＮＥＯＳの急速充電サービス「エネオスチャージプラス」を２２年度内に正規ディーラー５９店舗で提供開始する。インフラ面の不安解消や利便性の向上に先回りで取り組み、ユーザー獲得につなげる。