マクセルが車載ヘッドアップディスプレー（ＨＵＤ）事業に力を注いでいる。中国市場で実績を積みながら普通乗用車以外での採用を目指しており、６月に軽自動車やスポーツ車向けを、８月には商用車向けを開発した。小型化の実現によって商用車への搭載を可能にしたが、車載ＨＵＤ市場には競合も多く、今後も差別化の努力は欠かせない。重要な新規事業の一つと位置付けるＨＵＤ事業の成長を加速し、収益源多様化につなげられるか試される。（阿部未沙子）

ＨＵＤは、道案内や運転速度などの情報を運転手の視線の先に表示するシステム。運転手に注意を促すことで事故防止につなげる。

ＨＵＤ市場には自動車用計器などを手がける日本精機やパナソニックオートモーティブシステムズ（横浜市都筑区）、デンソー、独コンチネンタルなどが参入している。２０２２年には日本精機がポーランドでＨＵＤの量産を独ＢＭＷグループ向けに始めた。またパナソニックオートモーティブシステムズは同社ＨＵＤが日産自動車の新型電気自動車（ＥＶ）に採用された。

自動車関連の企業がＨＵＤ市場でしのぎを削る中、マクセルはプロジェクター事業などで培った光学技術を強みとして、１３年からＨＵＤの開発を始めた。１９年には拡張現実（ＡＲ）機能付きＨＵＤを開発したと発表。２１年に量産を開始した。同社は２１年時点における中国市場でのシェアは５０％を達成したとしている。

ただＨＵＤ市場では競合他社が多いため、差別化を追求し続ける必要がある。そこでマクセルはトラックや建設機械、バス向けのＨＵＤを新たに開発した。

全日本トラック協会がまとめた「事業用貨物自動車の法令違反別死傷事故の状況」によると、２０年の事故の結果に最も影響を与えている違反は、安全不確認が全体の２９・1％で最も多かった。ＨＵＤの導入により安全確認がしやすくなることで、事故防止に貢献できる。

他方、商用車へのＨＵＤ搭載に当たっては特有の課題があった。商用車はダッシュボードの容積が小さいが、マクセルのＨＵＤはダッシュボードに組み込んで使う必要がある。そこで同社は自由曲面レンズや自由曲面ミラーを工夫し、小型化に成功した。

量産時期は検討中だが、すでにトラックのＯＥＭ（相手先ブランド）生産メーカー数社から引き合いがあるという。商用車向けＨＵＤの年間販売台数は３万台を目標とする。

商用車向けＨＵＤについて中村啓次社長は「なるべく早く発売したい」とし、早ければ２４年の発売を目指す。光エレクトロニクス事業本部ＡＩＳ事業部ＨＭＩ設計部の三沢昭央部長は「いつでも量産に対応できるように信頼性の評価を進めている」と語る。円滑に発売にこぎ着けられるかが、新規事業成長の試金石にもなりそうだ。