半導体需要の減速影響が製造装置分野に波及してきた。半導体業界の国際団体ＳＥＭＩによるとウエハーに回路を形成する前工程の製造装置への２０２２年の世界投資額が前年度比９％増の９９０億ドル（約１４兆３０００億円）になる見通しだ。３年連続で過去最高を更新するのは６月時点の従来予想と変わらないが、投資額を１００億ドル下方修正した。韓国向けの投資が前年比マイナスに転じる影響が大きい。ＤＲＡＭなどメモリー需要の減速を受けて半導体メーカーが設備投資を絞り込み始めたことが背景にあるとみられる。（山田邦和）

韓国向け投資額の見通しは同５・５％減の２２２億ドルで3年ぶりの前年割れ。６月時点では２５５億ドルで同７％増と、プラスを維持するとみていた。地域別で韓国を上回り、首位になった台湾は同４７％増の３００億ドル。従来予想は３４０億ドルだった。３位の中国は同１１・７％減の２２０億ドル（従来予想は同１４％減の１７０億ドル）と１０年ぶりの前年割れだ。

半導体需要が急減速し、１８年以来の下降局面に入ってきたことが韓国や台湾の下方修正に影響している。パソコンなどの巣ごもり需要の一巡と前後して中国・上海市がロックダウン（都市封鎖）を実施。物流の混乱などで、中国経済の減速が加速。世界的なインフレ圧力も顕在化し、半導体需要の先行き不透明感が強まった。

パソコンやスマートフォン（スマホ）などでデータの一時保存に使うＤＲＡＭは供給過剰感が急速に高まった。在庫が積み上がり、６月の大口取引価格は前月より約１割値下がりして、約１年半ぶりの安値となった。主要な半導体メーカーで構成する世界半導体市場統計（ＷＳＴＳ）が発表した７月の半導体の世界出荷額は３２カ月ぶりに前年同月を下回った。

メモリーを手がける韓国のサムスン電子は市況と関係なく投資を継続する方針を崩していないが、今後、半導体メーカーやファウンドリーの設備投資意欲の減退は避けられないとの見方も増えている。半導体装置関連の投資の約８割を占める前工程装置への影響も拡大する見通しだ。

今回、ＳＥＭＩは２３年の見通しも発表。２２年比約３％現の９７００億ドルと、４年ぶりの前年割れを想定した。従来予想は横這いの１０９０億ドルだった。

製造装置メーカーの間でも先行きについて慎重な見方が強まっている。東京エレクトロンの河合利樹社長は２３年の世界の前工程向け装置販売について、５月時点では「プラス成長を期待できる」と話していたが、８月の決算説明会では「現段階での予想は時期尚早」と述べるにとどめた。