トヨタ自動車系中堅部品メーカー６社の２０２３年３月期業績予想は、全社が増収営業増益を見込む。２２年４―６月期決算は半導体不足による生産調整などの影響で全社が営業減益でうち４社は赤字転落したが、主要顧客であるトヨタの挽回生産を期待。トヨタが資材高騰分に加えエネルギー費用の補填も検討している点を下支えに、計画達成を目指したい考え。各社は合理化や生産変動対応を加速し、減産時でも利益を出せる体質を構築する。

フタバ産業は２３年３月期通期予想で売上高と各利益段階で下方修正した。前期比では増収営業増益だが、完成車メーカーの減産が続き、供給する部品数の減少を考慮。電気やガスなどエネルギー費用やコンテナ輸送費が上昇し、営業利益が下振れするとみる。

愛三工業の加藤茂和取締役執行役員は「（４―６月期）の原材料高騰分は１０億円。通期は３０億円と見ていたがペースが速い」と懸念する。ファインシンターの小林努取締役常務執行役員は「６月までは生産調整の影響が大きく、前年比１０％減だった」とし、固定費の削減や柔軟な生産対応を進める。

大豊工業は４月に公表を見送っていた２３年３月期予想を開示し、増収増益を見込む。自動車の電動化対応も加速し、電池やインバーターケースの販売が順調。延川洋二執行役員は「下期以降はある程度の売上高を期待したい」とした。

２８日発表した４―６月期決算は為替の円安効果で４社が増収になった。中央発条の小出健太社長は円安を除けば「実質減収」、東海理化の西田裕取締役は「生産調整が大きく響いた」とした。