タイヤの生産や販売に逆風が吹いている。原油高騰を理由に、メーカー各社は相次いで国内市販用タイヤの値上げを決めた。半導体不足などによる完成車メーカーの減産も響いている。こうした状況を鑑み、日本自動車タイヤ協会（ＪＡＴＭＡ）は２０２２年のタイヤの国内需要予測を下方修正した。苦しい状況が続く中、新型コロナウイルス感染拡大前の水準に回復するには時間がかかりそうだ。（江上佑美子）

ブリヂストン、住友ゴム工業は９月１日、横浜ゴム、日本ミシュランタイヤ（東京都新宿区）は１０月１日に国内市販用タイヤの価格を最大８％引き上げる。各社とも値上げに踏み切るのは今年２度目だ。トーヨータイヤも２３年１月１日に、１年ぶりの価格改定を実施する。値上げ幅は最大１０％の予定だ。

ただ、値上げの理由はやや変化している。メーカーからは「前回は天然ゴムやカーボンブラックなど、原材料費上昇の影響が大きかった。今回はエネルギー費のコスト増を反映した」（日本ミシュランタイヤ）、「今回は原油高騰が続いている影響が大きい」（横浜ゴム）といった声が上がる。

実際、天然ゴム価格は依然高水準ながら下落傾向にある。２２年４―６月の天然ゴム（ＴＳＲ２０）の平均価格は１キログラム当たり１・６５ドルで、同１―３月と比べ６・８％下がった。一方でニューヨーク原油（ＷＴＩ）の平均価格は１バレル当たり１０８・７ドルと、同１５・０％上昇した。

これに加えて足かせとなっているのが、新車生産の回復が遅れている点だ。ＪＡＴＭＡは２２年の４輪車用タイヤの国内需要見通しを、２１年１２月見通し比５・３％減（２１年実績比１・１％増）となる１億３８５万本に引き下げた。

４輪車用タイヤのうち、新車用タイヤの年間見通しは同１２・７％減（同２・６％増）の３６１１万本に下方修正した。部品不足などが長期化しており、完成車メーカーが稼働調整を続けているためだ。

市販用タイヤの需要も同０・８％減（同０・３％増、メーカー出荷ベース）の６７７４万本と予想する。「上期は降雪などで需要が伸びたが、下期の想定は景気見通しや物流コスト増を織り込み、抑え気味にした」（ＪＡＴＭＡ）。

ＧｆＫジャパン（東京都中野区）が全国のドライバーを対象にした調査によると、２２年上期にメーカーが実施した市販用タイヤ値上げに対応し、３６％が「タイヤの溝がなくなる（スリップサインが出る）まで今のタイヤを使い続けたい」と回答している。タイヤだけでなくさまざまな製品が値上がりする中、消費マインドも冷え込んでいる。

各社は高付加価値製品の投入で差別化や利益率向上を図ったり、コスト削減を進めたりといった対策を講じているが、厳しい外部環境に翻弄（ほんろう）される状況は当分続きそうだ。