コロナ禍の旅行先決定で特に知りたい情報は観光地や宿泊施設などの混雑情報―。日本観光振興協会（東京都港区）がまとめた「第４１回　観光の実態と志向調査（速報）」によると、国内宿泊観光旅行の決定の際に最も必要な情報は観光や商業施設など観光地の混雑状況で、約５７％（複数回答）が挙げていた。夏の本格的な旅行シーズン到来前に、自治体や観光協会、旅行事業者の参考になりそうだ。

同調査は４月２８日―５月６日にかけてインターネットで調査したもので、全国１５歳以上の男女２万人が回答。

まず、２０２１年度の国内宿泊観光旅行への参加率を見ると全体で２８・６％と、２０年度より０・６ポイントの微減となった。新型コロナウイルスの変異株のまん延などにより、行動制限が出た影響が引き続きあったと見られる。コロナ禍前の１８年度は５０・１％が参加と回答していた。

参加希望率を見ると５８・７％で、過去最低だった前回より４・４ポイント上昇した。特に女性の４０代、５０代、７０歳以上の増加幅が大きかった。

一方、旅行に関する割引キャンペーンの利用状況を見ると、２１年度は旅行支援策「Ｇｏ　Ｔｏ　キャンペーン」が実施されなかったこともあり、６５・４％が「割引キャンペーンを利用していない」と回答した。

また、コロナ禍での旅行先決定で必要な情報としては「観光地の混雑情報」のほか、「宿泊施設の混雑情報」（４１・７％）、「交通機関の混雑状況」（３７・１％）が挙がっており、過去２年間と同様の結果だった。一方で「感染症対策状況」については前回より減少しており、同協会では「約２年間コロナ禍を経験し、感染症対策が整っている場所が増えたことや、自分自身での感染症対策が身についてきたことなどが要因」と推定している。

また、コロナ禍での旅行先決定で必要な情報の入手ルートについて聞くと、最も多かったのが「旅行先の自治体のホームページ」（４３・７％、複数回答）だった。

コロナ禍で旅行事業者や航空会社などが始めたオンライン旅行の有無についても前回に引き続き尋ねたところ、「体験したことがある」と答えた人は前回とほぼ同じ２・６％にとどまった。なじみの低さや魅力的なコンテンツの不足などが原因と考えられる。

同協会では、「今後実際の観光旅行の回復が見込まれる中、オンライン旅行がどうなっていくのか引き続き調査する」としている。