ビール国内大手が１４日まとめた２０１５年の課税出荷数量は、ビール単体が同０・１％増の２億１４８９万７０００ケースとなり、実に１９年ぶりにプラスへ転じた。しかし、ビール類全体（発泡酒や第３のビール含む）では前年比０・５％減の４億２４９２万２０００ケース（１ケースは大瓶２０本換算）で１１年連続でマイナスだった。ビール単体でのプラス転換は、９月に新ブランド「ザ・モルツ」を発売したサントリービールをはじめ、各社がビール販売に力を入れたことが貢献した。１６年も酒税一本化の思惑もあり、各社がビールに力を注ぐ。ビール市場の底打ちとなるか注目される。

新製品続々、好みの多様化に対応

日刊工業新聞2016年1月11日

　ビール大手４社の２０１６年事業計画が出そろった。ビールで前年比６％増の目標を掲げるサントリービールを筆頭に、各社ともビール類ジャンルの中でビールに力を入れる。一方で市場全体の伸びは全社が前年比横ばいか微減を見込む。１５年はサントリー、１６年はアサヒビールがビール分野で新ブランド商品を投入。「販売促進費の体力競争から脱却したい」「市場全体を広げたい」という各社の思いと裏腹に、１６年はシェア争いが一段と激化する可能性もある。

若者に照準

　１６年に発泡酒や第３のビールでなく、各社がビールに注力する狙いは何か。一言でいえば高価格で収益性も高いからだ。ビールは装置産業である分、単一ブランドで多く売れば生産性が上がる。アサヒの「スーパードライ」は毎年１億ケース（１ケースは大瓶２０本換算）を販売する。

　ただ最近は、消費者の味の好みが多様化。２０―３０代若者層のビール離れも深刻だ。「ザ・モルツ」を１５年９月に投入したサントリービールの水谷徹社長は「若い人の需要を取り込む」と強調。プレミアムモルツの派生商品「香るエール」は若い女性を狙う考えだ。

　アサヒは５月に、７年ぶりの新ブランド「ザ・ドリーム」を出す。コクやキレとともに糖質５０％オフの機能性が特徴で、年間販売目標は４００万ケース。既存ブランドの派生商品でなく、新ブランドを出す小路明善社長は「メーカーの視点で自社商品の優位性をアピールする販売方法では限界がある。新しい価値観を提供してくれる新ブランドを消費者は求めている」という。

キリン、地域に密着

　キリンビールのキーワードは”地域密着“とクラフトビールだ。看板ブランドの一番搾りで、１５年発売した９工場限定商品に続き５月以降、全国４７都道府県別の一番搾りを発売する。一番搾りは１５年に前年比４・２％増の数量を売り上げ、ビール全体で１％増と「２１年ぶりプラスを達成する原動力になった」（布施孝之社長）。４７都道府県ビールは地方支社の社員とともに地元消費者が商品コンセプトや使用原料などで関わり合う。地域住民との一体感で「おらが町の一番搾りビール」からブランド全体の購入増につなげる作戦だ。

サッポロ、２１年ぶり増

　サッポロビールも「黒ラベル」が、昨年に２１年ぶりプラス。「若者層を意識した情報発信に加え、大阪にアンテナショップを設けて相対的に弱かった西日本地区で知名度、シェアが伸びたのが奏功した」（尾賀真城社長）。各社の思惑が吉と出るか凶と出るか、結果はこれからだ。